現在の採用市況では、新たな介護人材を確保するのは簡単ではありません。なかなか目標の人数を採用できず、従来のやり方に限界を感じていませんか？
「本当は毎年10名採用したいけれど、3～5名がやっと」という状況の介護法人も少なくないはずです。そこで今回は、採用人数を効率的に増やす方法を、中途採用と新卒採用に分けて解説します。

介護業界では、中途採用の採用手法として、ハローワークや人材紹介、派遣を利用している法人はよく見られます。しかしそれ以外の採用手法を導入している法人は、意外と少ない印象です。
採用人数を増やすには、母集団を増やすための取り組みが欠かせません。特に、年に3～5名の採用数が10名になるほどの大幅アップを実現するには、採用のルートを増やす必要があります。
以下にあげるのは、うまく取り入れれば採用数アップにつながる採用手法です。まずは、それぞれの特徴を知って、採用手法の選択肢を増やしましょう。

転職情報サイトは、法人がサイト上に求人広告を掲載し、それを見た求職者がサイトを通して応募する仕組みになっています。主要な転職情報サイトには多数の求職者が登録しているため、応募を集めやすい効率的な採用手法といえます。
人材紹介や派遣に比べると利用料が安いのも特徴です。うまく活用すれば、採用コストを抑えながら採用数を大幅にアップさせることができるでしょう。
ただ、人材紹介では、紹介会社の担当者が応募者対応から入社までを一貫してフォローしてくれるのに対し、転職情報サイトでは、営業担当者もアドバイスはしてくれるものの、法人の採用担当者が主体となって採用業務を進めるのが基本です。
多数の応募を集めて採用につなげるためには、採用担当者自身がノウハウを身につけて実践していかなければなりません。これまで人材紹介に頼っていた法人の場合、採用コストが下がる分、労力は増えます。そのことを理解し、2人以上の採用チームの体制を整えたうえで利用しましょう。
また、転職サイトには全業界対応の総合転職情報サイトと業界特化型情報サイトの2種類があります。業界経験者を即戦力として採用したい場合には、業界特化型情報サイトの利用を検討するのが効果的でしょう。

Googleに代表される、インターネット上の情報を検索するためのシステムのことを、検索エンジンと呼びます。求人情報だけを集めた検索エンジンが、求人検索エンジンです。求職者が検索窓に職種やキーワード、勤務地を入力することで、マッチする法人の求人情報を探すことができます。
代表的な求人検索エンジンには、法人が投稿した求人情報のほか、検索エンジンのシステムがクローリング（WEB上を巡回して自動的に情報を集めること）した求人情報も掲載されています。
法人が求人検索エンジンに求人情報を掲載するには、主に、直接投稿と自法人の採用サイトなどからのクローリング掲載という2通りの方法があります。いずれも無料でできますが、有料のプランも用意されています。
有料プランを利用すると、自法人の求人情報が目立つ位置に表示され、多数の求職者に見てもらえる可能性があるため、採用数アップが期待できます。

Googleなどの検索エンジンで検索をしたときに、検索結果の上位に表示される広告のことです。検索連動型広告とも呼ばれています。ユーザーが検索するキーワードを選んで広告を出せるため、自法人が求めるターゲットの求職者にアプローチしやすいのがメリットです。
ただし、代理店に代行を頼まずに自法人の採用担当者が運用する場合、WEB広告運用の知識が必要なうえ、データ分析や調整に工数がかかります。

タウン誌への求人広告の掲載、チラシの新聞折り込み、ポスティングといった紙媒体を使った昔ながらの手法も、有効な選択肢の一つです。自法人の施設・事業所の通勤圏内に住む人に、集中的に情報を届けられるのがメリットです。とはいえ、最近はWEBを中心に情報収集する求職者が多くなってきているため、WEBと併用することをおすすめします。

自法人の従業員に知人を紹介してもらう採用手法です。制度化している法人では、紹介者に謝礼金を出すこともあります。採用コストが低く、自法人にマッチする人材を採用しやすい手法ですが、活用が進まない場合もあるようです。リファラル採用の活用が進まない理由としては、まず制度自体が社員に浸透していないことがあげられます。例えば、人材を紹介した際のインセンティブを金銭で行うのか、人事考課で行うのかは法人によって異なりますが、社員にとってメリットとして実感できないことも原因かもしれません。また、そもそも会社へのエンゲージメントが低く、知人に自法人を紹介しようと思わないのかもしれません。こうした理由から、リファラル採用だけに頼るのではなく、ほかの採用手法とあわせて導入するのがおすすめです。

新卒採用でも、採用人数を増やすには、採用ルートを増やす必要があります。まずは前提として、ターゲットによって効果が出やすい採用手法が異なることを知っておきましょう。介護職の新卒採用のターゲットは、主に次の3つです。

近年は少子化の影響もあり、介護福祉士養成施設（専門学校）や高卒の求職者は減少傾向にあります。これまで介護福祉士養成施設卒、高卒者をメインターゲットにしてきた介護法人が採用人数を増やすには、大卒者もターゲットに含めて、就職情報サイトの利用や合同会社説明会への参加を検討するとよいでしょう。
続いて、大卒者をターゲットとした主な採用手法の特徴と利用のポイントについてお伝えします。

転職情報サイトと同様、法人がサイト上に求人広告を掲載し、それを見た求職者が応募する仕組みです。大卒者をターゲットにするのであれば、まず導入したい手法です。登録者数が多いサイトに訴求力のある求人広告を掲載することで、応募数、採用数の増加が期待できます。
あわせて、自法人とマッチしそうな登録者にサイト経由でスカウトメールを送れるスカウト機能や、登録者データを活用して介護職希望の学生に紙のダイレクトメールを送れるDM代行サービスを利用すると、さらに効果が見込めるでしょう。

多数の企業が集まって合同で行う説明会イベントです。就職情報サイトや大学、自治体などが実施しています。出展した法人が会場にブースを設置し、ブースを訪れた学生に、担当者が対面で法人や業務の概要を説明する形式が一般的です。ブースでの面談で学生の心をつかむことができれば、応募数と採用数のアップにつながる可能性があります。
ただし、合同会社説明会に出展するには、配布資料やブースの装飾ツールの準備、ブースでの対応、終了後の候補者へのメール連絡などに、2～3名以上の人員が必要です。また、面談の担当者が強引な勧誘をしたり、話し方が威圧的だったりすると、法人のイメージが悪くなるおそれもあるため、担当者には基本的なマナーが求められます。
加えて、担当者には、自法人や介護の仕事の魅力を的確にアピールするスキルが不可欠です。魅力の伝え方については、下記の記事を参考にしてください。

介護法人が合同会社説明会への参加を検討する場合、大きく分けると、福祉・介護業界限定のイベントと、さまざまな業種の企業が参加するイベントという2つの選択肢があります。介護法人にとって集客しやすいのは前者ですが、あえて後者を選ぶのもよいでしょう。
というのも、後者では、他業種を志望していた学生が、「ブースに掲示されていたキャッチコピーに惹かれた」「担当者に声をかけられて話を聞いたら、自分に合っていると感じた」という理由で、介護法人に興味を持つことがあるからです。

オンラインで開催される合同会社説明会です。参加した学生は、パソコンやスマートフォンで、ライブ配信や録画による各法人の説明を視聴します。視聴者がカメラやマイクをオフにして参加する形式が一般的です。
WEB合同会社説明会は、新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに広まりましたが、参加のハードルが低く、遠方からでも視聴できることから学生のニーズが高いため、今後も採用広報のメインツールとなるでしょう今後も開催されると予想されます。現状、導入している介護法人は少ないため、学生目線であること、先進的であることをアピールできるというメリットがあります。
WEBならではの注意点としては、対面での面談と違って担当者の熱意や雰囲気が伝わりにくいため、より明快な話し方で簡潔に説明しなければなりません。画面に表示するプレゼン資料も、ほかの法人に見劣りしないものを作る必要があります。
また、WEB 合同会社説明会には、気軽に参加できる分、次のステップにつながりにくい面があります。説明の最後に、見学会や面接の予約ページの2次元バーコードを画面に表示し、その場で読み取ってもらうといった、次のステップへと誘導する導線を設けることも重要です。
なお、合同会社説明会への出展経験のない介護法人には、まずは直接アピールできる対面の合同会社説明会でコツをつかむことをおすすめします。そのうえで予算の余裕があれば、WEB 合同会社説明会への参加も検討しましょう。

すでに就職情報サイトや合同会社説明会を利用しているのに、なかなか新卒採用の採用数が伸びない介護法人は、まずは求職者と接触する機会を増やして、母集団を増やす努力をしましょう。
具体的には、多数のイベントに参加する、対面の合同会社説明会にしか参加していない場合はWEB合同会社説明会も導入するといった方法があります。
また、就職情報サイトの内容を見直し、自法人の特徴や働き方、職員の様子が伝わっているかどうか、さらにどのような人材を求めているのかが正しく伝わっているのかどうかを確認し、いっしょに働こうと思ってもらえる魅力を伝えるためのサイトにブラッシュアップすることが大切です。
ほかに、採用フローの各フェーズで候補者に対してしっかりフォローをして、できる限り多くを次のフェーズにつなげる工夫も欠かせません。詳しくは、下記の記事を参考にしてください。

介護業界を目指す学生の動向や採用市況は、時代の流れとともに変化しています。採用活動や採用への意識にも、時代にあわせたアップデートが求められます。従来のやり方では採用人数が増えそうにない場合は、WEBを中心とした新しい採用手法にも積極的にチャレンジしていきましょう。