リファレンスチェックとは、採用の最終決定をするときに候補者の身元照会人（以前の職場の上司や同僚など）に採用担当者が連絡をし、候補者の経歴や勤務状況について話を聞くことです。

外資系企業への転職にはつきもので、主に候補者から提示された2～3人の身元照会人に企業が連絡をします。大きな企業では、エージェントや専門部署がリファレンスチェックをする場合もあるようです。

リファレンスチェックのアプリを開発しているアメリカのSkillSurveyという企業が実施した調査では、70%の採用担当者が候補者全員のリファレンスチェックを実施していると答えました。

リファレンスチェックをしないとわからないこと

アメリカの就職情報サイト、キャリアビルダーが2014年に2188人の採用担当者にアンケート調査した結果によると、58%の担当者が求人応募者の申請した職務経歴に嘘を発見したことがあると答えています。特技や以前の会社で担当した仕事内容をはじめ、勤務年数や職位、学歴や勤務した会社を偽っているケースもありました。

このような嘘は、雇用を希望するあまり思わずついてしまうケースがほとんどでしょう。しかし、例えば医療サービスの現場などで嘘を見逃してしまったら、大変な問題につながることもあります。
また、以前の職場で体調不良のせいで事故を起こしたことがある人が、そのことを隠して転職してしまうと、新しい職場でさらに重大な事故を引き起こすことになるかもしれません。

もし、リファレンスチェックで、その人が以前勤めていた職場に確認ができていたら事故が起こらずに済んだかもしれないと考えると、その重要さがお分かりいただけるのではないでしょうか。

このように、履歴書を見たり本人と面接したりするだけではわからないことを確認するのが、リファレンスチェックの主な目的となります。もちろん、中途採用試験で嘘をつく人は、そうはいないでしょう。しかし、どんな候補者にもリファレンスチェックをおすすめします。その理由は次の3つです。

1．自分をよく見せようとする候補者の本質を、第三者に聞ける

面接では、誰でも自分をよく見せようとしています。採用面接をパスするためのコーチングやインターネットの情報サイトを活用するなど念入りな準備をして、自分は企業にふさわしい人物であると候補者はアピールしてきます。

中途面接に戦略的に取り組む候補者が増えたことで、面接で本質を見抜くことは難しくなりました。そこで、リファレンスチェックという第三者からの意見が役に立ちます。

また、候補者にリファレンスチェックを提案することで、候補者の以前の勤め先での様子や、どのような状況で転職を考えているのかがおおよそわかります。リファレンスチェックに協力してくれる元上司や元同僚がいるという事実だけでも、採用担当者にとっては有益な情報となるのです。

2．面接がうまくいかなかったときや、迷ったときの参考にできる

採用担当者といえども、面接をうまく運べないことがあるでしょう。特に、中小企業の場合は採用面接をする機会が限られています。経験不足から、念入りに準備をしてきた候補者のペースに巻き込まれてしまうことがあるかもしれません。

満足のいく面接ができなかったときも、自分の勘だけで合否を決めることはできません。採用にはコストがかかりますし、会社の将来もかかっています。そんなとき、リファレンスチェックをすれば別のソースから必要な情報を集められます。

また、候補者が適任かどうか迷っているときにも、その人と一緒に働いたことがある人の意見が聞ければ参考になるでしょう。

3．候補者に関するデータが増え、より正確な判断ができる

履歴書に書いてあることが事実かどうか確認することで、採用後のリスクを減らせます。また、候補者に関するデータが多いほど、公平に正しい判断ができるでしょう。リファレンスチェックでは、一般的に次のような質問がされています。

• 履歴書に書いてあることのチェック（勤務年数、職位、仕事内容など）
• 候補者の長所、短所
• 勤務態度、業績
• 職場でのトラブルがなかったかどうか
• もう一度、一緒に働きたい人物かどうか

ただし、採用面接と同様、仕事と関係のない候補者のプライベートにかかわる質問（出生、宗教、家族についてなど）をすることは法律で禁じられていますので気をつけてください。

中途採用時の試験にリファレンスチェックを取り入れることで不正防止にもなる

実際にリファレンスチェックの連絡をしない場合でも、候補者に身元照会人を聞いておくことで、履歴書の内容などに不正が生まれにくくなります。

前出のキャリアビルダーの調査によると、経歴詐称が見られた業種の上位5つは、金融業、ホスピタリティ、IT、ヘルスケア、小売業でした。これはアメリカのデータではありますが、日本でも面接で聞きにくい事項がある場合や、職種によっては積極的にリファレンスチェックを取り入れてみてもいいかもしれません。