採用工数を削減する5つの方法|指標や企業の成功事例を紹介
採用活動における工数が増えると、採用担当者の負担も大きくなり、場合によっては候補者体験(CX)の低下に繋がる恐れもあります。しかし、採用工数を削減したいと思いつつも、なかなか実現できていないケースもあるでしょう。
今回は、採用工数を減らす重要性と、具体的な削減方法を紹介します。また、採用工数を測定するための指標、企業の成功事例についてもお伝えします。ぜひ採用活動の効率化にお役立てください。
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採用工数を減らすメリット・求められる背景
採用工数を減らすことで、どのようなメリットがあるのでしょうか。求められる背景とあわせて解説します。
採用コストを削減できる
採用活動には、下記のようにさまざまなコストが発生します。
- 求人媒体への掲載料・広告費用
- 採用イベントへの出展料
- 会社説明会の資料・パンフレット制作・会場費
- 採用関連ツールの利用料
- 外注費用(採用活動を外注する場合) など
また、上記に加えて、採用担当者に対して発生するコストもあります。
- 人件費
- 交通費
- 宿泊費 など
必要な部分に十分な予算を割くためにも、採用工数を削減し、より効率的な採用を目指すことが重要です。
採用担当者の負担を適正化できる
採用工数を減らすことは、採用担当者の負担軽減に繋がります。特に、専任の採用担当がおらず、採用活動と他の業務を兼任している場合や、採用担当部署がない場合などには、担当者1人あたりの業務負担も大きくなっているでしょう。採用担当者の負担を軽減することで、スムーズな採用活動が実施できるようになります。
求職者とのスムーズなコミュニケーションにも繋がるため、候補者体験(CX)の向上や、採用歩留まりの改善にも繋がる可能性があります。
採用工数の一覧
採用工数には、企業が新たな人材を採用すると決めてから、採用した人材が入社するまでの全ての工程が含まれています。一般的な採用プロセスに沿って、採用工数を一覧で紹介します。
採用計画 | ● 自社の求める人物像、募集人数、ポジションの決定 ● 給与や雇用形態の検討 ● 採用スケジュールの決定 ● 予算に応じた採用手法、選考方法の検討 など |
募集 | ● 求人票の作成・出稿 ● 自社採用サイトの更新 ● 自社SNSアカウントでの発信 ● 応募者とのやりとり● 説明会の準備・実施 ● 合同セミナーへの参加 など |
選考 | ● カジュアル面談 ● 書類選考 ● 筆記試験の実施 ● 面接 ● 評価 など |
内定・入社 | ● 内定出し ● 内定者フォロー面談 ● 懇親会や企業見学の実施 など |
採用工数を削減するための5つの方法
ここからは、採用工数を削減するための具体的な方法を解説します。
自動化ツールの活用
採用業務を自動化できるツールは、採用工数の削減に効果的です。例えば、AIを活用した自動応答システムを活用すれば、求職者に対してのメールやメッセージの返信を効率化できるようになります。
また、これまでの採用活動で蓄積した人材データを選考フローで活用できれば、よりスムーズかつミスマッチの少ない採用活動が行えるでしょう。
採用活動のオンライン化
採用活動の一部をオンライン化することで、採用工数の削減に繋がります。例えば、下記のような取り組みが挙げられます。
- 書類の提出や結果の連絡を、郵送ではなくメール対応に変える
- 履歴書・職務経歴書などの書類を、データ管理する
- 企業説明会や採用試験、面接をオンラインで実施する など
採用管理システム(ATS)の導入
採用管理システム(ATS)とは、応募から採用までの一連の流れを効率化するためのシステムです。例えば、下記のような採用業務を一括で管理することが可能になります。
- 求人票の作成
- 複数経路からの応募者情報の一元管理
- 採用の進捗状況の管理や共有
採用管理システムでは、各採用プロセスに必要な情報をすぐに取り出すことができるので、採用活動をスムーズに進められるのが特徴です。なかでも大量採用時や採用担当者の数が少ない場合に向いています。また、部署内に採用担当者が複数いる場合でも、ミスや漏れのない情報共有が可能となり、採用工数の削減にも最適です。
採用チャネルの見直しと第三者の活用
自社だけで採用活動を進めるのではなく、大規模なデータベースを持つ転職サービスの活用や、第三者による求職者への訴求を取り入れることで、採用の効率化が図れます。
例えば「マイナビ転職Booster」は、企業と求職者のマッチングを専門スタッフが行い、採用工程では、キャリアアドバイザーを通じて自社の社風や業務内容を誤解なく伝えることができます。
また、求職者が事前に企業の情報を把握できるため、志望度の向上にも繋がり、選考途中での辞退も低減できます。そのほかに、応募書類添削作成などといった転職採用のノウハウもアドバイザーから教えてもらうことができるので、採用を始めたての企業にも向いているでしょう。
採用代行サービスの導入
社内のリソースで採用業務に取り組む負担が大きい場合には、採用代行サービスの利用も検討してみましょう。採用業務の一部、あるいは全てを採用のプロに外注することで、自社業務の大幅な負担軽減に繋がります。
また、豊富な採用ノウハウを持つプロに採用業務を任せられるため、より効率的かつ効果的に進めることが可能となります。
なお、スカウト採用に取り組んでいる場合には、求職者と直接やり取りする手間を削減できる「スカウト配信代行サービス」の利用も一つの方法です。採用工数を削減しつつ、スカウト採用で効果を上げたい場合に検討してみましょう。
採用工数削減のためにチェックしたい指標
採用工数を改善するために活用できる指標を紹介します。
採用担当者の業務負荷
採用工数を改善するには、まずは下記のように業務を細分化して、採用担当者1人あたりの業務負担を割り出すことから始めましょう。
- 応募者とのやりとりの件数/かかった時間
- 面接準備・実施にかかった時間
- 求人票の作成にかかった時間 など
業務負荷が高すぎる場合には、先述した自動化ツールや採用管理システムを活用し、負荷軽減を軽減する工夫を検討してみましょう。
各プロセスにおける歩留まり率
各採用プロセスにおける歩留まり率のチェックは、採用工数を見直すうえで有効です。下記の計算式をもとに、歩留まり率を算出してみましょう。
歩留まり率が高い場合、次の採用プロセスに進んだ選考者が多いことを意味します。一方で、著しく低いプロセスがあれば、プロセス内容の見直しが必要でしょう。費用対効果が悪いプロセスや取り組みは削減する、もしくは別の手法に改善するなどをして無駄を省くことで、必要なプロセスに注力することができます。
採用手法ごとの採用率
求人サイトや人材紹介サービス、SNS採用など、複数の採用手法を利用している場合には、応募から選考に繋がった人数や、ページへのアクセス数などを定期的に確認しましょう。
各手法で発生している採用工数を照らし合わせて、「工数は多いが採用に繋がっていない手法」がある場合は、利用する媒体を絞ることで採用工数の削減に繋がります。
採用工数の削減に繋がった企業の事例
採用工数の削減を実現した企業の事例を紹介します。
株式会社ワイ・デー・ケー九州
同社では、採用業務を担う人材が不足していることが原因で、求める人材の採用に苦戦していました。そこで成果報酬サービス「マイナビ転職 Booster」を導入し、書類選考業務を代行してもらうようにしたことで、採用業務の手間と時間が大きく削減されました。結果的に、現場との情報共有のスピードも上がり、他社の選考スピードに負けない採用体制を構築することに成功しました。
また、応募者対応や日程調整などもサービス担当者に任せたことで、自社に合う人材の見極めに時間を使えるようになり、技術者や管理職候補の人材を複数採用に繋がりました。
株式会社栗山米菓
同社では、他社にはないユニークな取り組みがあるものの、それらを求職者へうまく発信できず、採用のミスマッチが発生していました。情報発信における課題を解決するために、マイナビが提供する採用広報プラットフォーム「+Stories. (プラスストーリーズ)」の利用を開始し、社内イベントの様子を写真付きで公開したり、社員インタビューを掲載したりといった取り組みを行いました。
その結果、企業文化や職場の雰囲気が魅力として求職者に伝わり、求職者側も企業理解を深めたうえで応募できるような仕組みを作ることができました。入社意欲の高い人材を集めることに成功し、社風などに対する理解度が高く、ミスマッチ防止にも効果があったことで、より質の高い採用活動が行えるようになりました。
アコードワークス株式会社
同社では、コロナ禍が落ち着き始めた2021年後半ごろから応募者数が低下傾向にありました。加えて、業務の特性上、案件によって仕事内容が異なるためミスマッチが発生しやすく、中途採用活動が難航していました。
そこで同社は「マイナビ転職フェア」を利用し、ブースに来場した求職者へ直接、業務内容の説明を実施しました。その結果、求職者の企業理解が促進され、選考プロセスの短縮化にも成功しました。
転職フェアを通じて実際に求職者とやり取りをすることで、ミスマッチが減少し、スムーズな採用活動が行えるようになりました。
採用工数の削減が効率的な採用活動に繋がる
採用工数を減らせば、効率的な採用活動が実現し、求める人材の採用にも繋がりやすくなります。採用プロセスの見直しや、費用対効果の低い採用手法の削減、採用業務に関連したシステムやサービスの導入、採用代行への外注など、採用工数を削減する方法は様々ですので、自社の採用コストやリソース状況と照らし合わせて、採用業務の見直しを行いましょう。
- 人材採用・育成 更新日:2025/04/01
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