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HRの基礎知識|概要や人事部との違い、具体的な仕事内容、HRテックについても解説

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HRとは、人的資源を表す言葉です。適切な人材育成やモチベーション管理に、HRの適切な運用が不可欠であるため重視されています。

この記事では、人事担当者や経営層の皆さまに向けて、HRについて解説します。業務領域や主な仕事内容、HRテックを導入するメリットについても解説するため、参考にしてください。

HRの具体的な意味や、役職・役割、混同されやすい「人事部」との違いについて解説します。

HRの概要


HRとは、Human Resourceの略称で、「人的資源」「人材」を意味します。HRでは、企業の事業拡大には、人材が重要な資源であると考えます。人事部や総務部と近い機能を持ちますが、あえてHRと呼ぶ理由は人材管理だけでなく、採用・育成・異動といった人的資源を軸とする幅広い仕事をするためです。

役職・役割


外資系企業では、「HR Manager」「HR Associate」「HR teams」などの役職が使われています。HRの役割を担っていることを意味する名称です。昨今ではCEO、COOと並び「CHRO(最高関連の人事責任者)」という役職も注目されています。CHROについては、以下の記事で解説しています。参考にしてください。

●CHRO(最高人事責任者)とは何か?求められるスキル・役割を徹底解説

HRと人事部との違い


人事部は、人材採用や人事評価などの管理業務を手がける部門です。HRは人的資源を有効活用し、事業に貢献する施策を実行する役割があります。そのため、HRのなかに人事部の業務領域が含まれます。

HRの主な業務領域は、人材採用、人材育成、人事制度・労務の3つです。ここでは、HRが扱う業務領域について解説します。

人材採用


正社員・パートタイマー・アルバイトなどの、人材を採用する業務です。優秀な人材を確保することは、事業の推進に貢献します。経営戦略に沿った採用人数や求める人物像の設定、採用広報の実施、内定者フォローなどを行います。

人材育成


人材育成は、人的資源の価値を最大化するために必要な業務です。社員がパフォーマンスを発揮できれば、業績につなげられます。経営戦略にもとづき、人事関連制度の設計・メンテナンスを行いながら、長期的に成長できる組織を目指します。

人事制度・労務


人事制度・労務は、人事評価制度や労務管理制度、報酬制度などの人事関連制度の設計やメンテナンスを行います。社員のモチベーションやパフォーマンスに影響するため、活躍を促すような設計や改善が欠かせません。

業務領域に対して、HRが携わる仕事は多岐にわたります。ここでは、HRの主な仕事内容について解説します。

人事戦略


人事戦略は事業推進のために不可欠で、企業戦略と連動して策定・遂行します。人事戦略には、どのくらい採用するのかという採用計画、各部門の人員調整をする配置転換、長期的な視点で育成する人材開発などが含まれます。

採用広報


採用広報は、人事戦略にもとづき、企画から入社までの一連のプロセスを担当する仕事です。採用要件や採用人数の検討、求人媒体の選定、自社サイトやSNSを使った情報発信などを行います。

能力開発


能力開発は、社員のスキルやパフォーマンスの向上を目指して、人材育成や研修制度を構築するHRの重要な仕事です。新入社員研修や階層別研修といったさまざまな研修があるため、目指す組織像・人物像に合わせて、研修を作成することが求められます。

人材配置


人材配置は、適材適所を考えて人材を配置する仕事です。経営目標の達成や、組織強化、社員のパフォーマンス発揮のために欠かせません。プロジェクトの状況や社員の適性、人間関係、スキルといった複数の観点からの判断が求められます。

人事評価制度


人事評価制度は、企業独自の評価基準によって、社員のパフォーマンスやスキル、組織への貢献度を報酬や等級に反映させる仕組みです。適切な人事評価制度の設計は、社員のモチベーションや事業成長につながります。

組織開発


組織開発は、社員のエンゲージメントを高め、健全な組織運営をするための仕事です。自社のカルチャーの構築や、情報開示、労働環境の向上などを行います。人間関係を整え、パフォーマンスを発揮しやすい状態で業務に集中できるように促します。

労務管理


労務管理は、勤怠、労働時間、休日、給与計算、報酬・賞与、福利厚生といった社員の待遇に関する仕事であり、人事部の仕事といえる分野です。労務管理を整備すれば、社員は働きやすくなり、エンゲージメントが高まります。

近年、企業の活動においてHRの重要性が高まっています。ここでは、HRの重要性が高まる理由について解説します。

人事情報を一元管理できる


組織にHRが存在すれば、人事情報の一元管理が可能です。スキル・経験・パフォーマンスといった社員情報を集約化することで、適材適所の人材配置を実現できます。ライン内に社員情報がとどまりやすい企業では、正確な評価・判断が可能になります。

効果的な人材育成が可能になる


一元管理で社員情報を的確に判断できれば、直属の上司の主観やイメージといった属人性を排除した、適切なフィードバックが可能になります。企業側が事業戦略達成に必要なスキルや弱点を把握し、補足すれば、効果的な人材育成が実現します。

社員のモチベーションを管理できる


HRは人事評価制度を改善しながら快適に働ける環境を整備するため、結果として社員のモチベーションの維持・向上が期待できます。現場と切り離された形でHRを管理すれば、上司に伝えにくい意見も吸い上げやすくなります。

2023年度3月期決算から、上場企業を中心に人的資本の情報開示が義務化され、HR領域への注目が高まっています。人的資本の情報開示が望ましいとされる分野は、人材育成、エンゲージメント、流動性、ダイバーシティ、健全・安全などの7分野19項目です。
HR担当者は、コミュニケーション能力、幅広い専門知識、経営思考といった幅広い能力が求められます。

コミュニケーション能力


HR担当者は社内では社員や役員、社外では学生などと接するため、コミュニケーション能力が必要です。会社や経営者の目標を把握し、人事戦略に落とし込む理解力も含まれます。

専門知識


HR業務においては、人事戦略策定のための知識、労務の知識、安全衛生に関する知識、採用広報に関する知識といった幅広い専門知識が求められます。担当分野によって必要な専門知識は異なりますが、日頃から必要な知識を身につける姿勢が大切です。

経営思考


HRは企業戦略をもとに運用するため、経営に近い部門です。経営層と協同することも少なくありません。企業全体の人事戦略を遂行するには、経営知識や高い視座といった経営思考が求められます。

HRテックとは、HRとテクノロジーを合わせた言葉です。AIやビッグデータなどを使ったITをHRの業務に導入し、効率的に課題解決を図ります。HRテックは、給与計算や勤怠管理、人事評価などの業務において活用されることが多くなっています。
ここでは、HRテックの導入が注目される背景について解説します。

テクノロジーの進化


AIやクラウドなどテクノロジーの進化や普及により、次々と新しいサービスが誕生し、そのレベルや質も急速に高まっています。例えば採用選考で用いるエントリーシートは従来紙で管理されていましたが、現在はシステム上にデータを蓄積し、AIによる分析が可能となっています。

マイナビのAI選考サポートツールの『PRaiO』は、AIによって優先すべき学生を予測します。採用活動の効率化・高度化にお役立てください。

●AI選考サポート『PRaiO(プライオ)』

人事業務を効率化したいニーズの高まり


人事業務は旧来の手続きが残り、非効率な業務もあります。そのため、人事業務を効率化したいニーズの高まりを受けて、HRテックが注目されています。ツールを活用すれば、人事業務の自動化や効率化が可能です。

HRテックを導入すれば、業務負担軽減や業務品質の向上、きめ細かなタレントマネジメントの実現といったメリットをもたらします。

担当者の業務負担軽減


給与計算や年末調整処理などのルーチンワークを効率化でき、担当者の業務負担を軽減します。HRテックの活用でできた時間では、面接や入社後のフォローといったコア業務への専念が可能です。

業務品質の向上


HRテックを導入すれば、給与計算やデータ入力などにおける人的ミスが削減し、業務品質が向上します。ヒューマンエラーがないことは社員の安心感や、ミスをチェックするための時間・人件費のコスト削減にもつながるでしょう。

きめ細かなタレントマネジメントの実現


HRテックを使うと社員の経験、人事評価情報、スキル、資格といった情報をデータベースで一元管理し、データの収集・分析ができます。個々の能力を活かす人員配置、育成、評価が可能になり、よりきめ細かなタレントマネジメントを実現します。

健康管理や退職リスクの低減


社員の健康診断の結果や面談の結果も一元化すれば、健康管理や退職リスクの高い社員の予測に役立てることが可能です。社員がストレスチェックできるようにすれば、心理状態の悪化や退職の可能性を未然に防げるでしょう。

HRとは、人的資源を表す言葉です。人材採用、人材育成、人事制度・労務を主な業務領域とし、人的資源を軸とする幅広い仕事を担います。HRテックのツールやサービスを導入すれば、担当者の業務負担軽減や業務品質の向上にもつながるでしょう。

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    HUMAN CAPITALサポネット編集部

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  • 経営・組織づくり 更新日:2023/07/21
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