これから就職活動を始める学生たちは「Z世代」と呼ばれます。最近よく耳にする言葉ではありますが、その特徴や彼らを取り巻く就活環境を把握していますか？　若手の介護人材を採用していくには、Z世代の価値観を知ったうえで、それに合わせた対応をしていかなければなりません。
この記事では、データをもとに介護業界の最新の採用動向とZ世代の価値観を読み解き、介護法人が取るべき対応を探ります。

明確に定義が定められているわけではありませんが、一般的には、1990年代後半から2012年頃に生まれ、2024年現在で10代から20代前半の世代を「Z世代」と呼びます。1987年から2004年頃に生まれた「ゆとり世代」の次の世代です。

Z世代もゆとり世代も情報通信技術が急速に発展した時代に育ったため、インターネットやSNSを積極的に活用するという共通点があります。しかし、就職活動を行った時期の環境には違いがあります。
ゆとり世代はバブル崩壊後の不況下で生まれ育ち、リーマンショック後の就職難のなかで就活を行いました。一方のZ世代は、人手不足の売り手市場が続くなかで就活を迎えてきたため、ゆとり世代に比べれば就職への不安は少ない傾向があります。ただし後述の通り、コロナ禍によってそんな状況にも変化が生じています。

Z世代の価値観を読み解く前に、福祉・介護業界の最新の採用動向を把握しておきましょう。ここでは、直近の4～5年間の新卒採用のデータを見ていきます。

医療・福祉業界に就職する学生数は、2013年以降5万人台で推移してきましたが、2021年、2022年には急増し、6万人以上に上りました。
主な理由は、コロナ禍により、観光や飲食、製造業など複数の業界が経済的に大きな打撃を受けた結果、常に安定した雇用が見込める福祉・介護業界への人気が高まったためと考えられます。過去を振り返っても、福祉・介護業界への就職は、不況になると一時的に増える傾向があります。

一方、マイナビで介護サービスにエントリーした学生数の推移を見ると、2021年卒、2022年卒では急増していますが、2023年卒、2024年卒では減少し、元の水準に戻っています。

このデータからは、今後もコロナ禍前と同様に、介護職が採用しにくい状況は続くと予測できます。介護業界では、コロナ禍の間に増えていた応募数が減少し始めている法人もあるかもしれませんが、それは自然な流れといえるでしょう。採用担当者は、慌てずに現状を受け止めて、今後に向けてできることを一歩ずつ進めていくことが大切です。

そのほかに注目したい動きの一つが、インターシップへの応募者数の増加です。マイナビでの推移を見ると、介護業界では、2020年卒まではインターンシップへのエントリーは多くありませんでした。しかし2020年卒のエントリー数を100とすると、2023年卒では448、2024年卒では367と、近年、急速に増加しています。※出典：マイナビ2020～2024における「福祉サービス」へのインターンシップエントリー数

インターンシップの応募者数増加の背景には、インターンシップを実施する法人が増えていることも関係しています。上の図で示した通り、マイナビにインターンシップの募集を掲載する福祉業界の法人数は、2020年以降、増加傾向にあります。
これらのデータからは、インターンシップに対する学生のニーズが高まるとともに、法人による学生獲得競争も激しくなりつつあることが読み取れます。※出典：マイナビ2020～2024における「福祉サービス」のインターンシップ掲載社数

加えて、就職活動が業種にかかわらず早期化、長期化していることも見逃せません。
現在、政府が要請している新卒採用の原則的なスケジュールは、下記の通りです。

■広報活動（求人情報やエントリー）開始：卒業・修了年度の３月１日以降
■採用選考（テストや面接）活動開始：卒業・修了年度の６月１日以降
■正式な内定日：卒業・修了年度の10月１日以降

しかし実際には、広報活動の解禁日である3月1日の時点で、すでにインターンシップなどを通して見つけた学生に内々定を出している法人も少なくありません。

上記は、内々定率（就職を希望する学生のうち、内々定を得た人の割合）の月別推移を示すグラフです。3月1日時点での内々定率は、2021年卒では約1割（10.4％）だったのに対し、2024年卒では約2割（18.1％）に増加しており、法人側の採用活動のスケジュールが早まっていることがわかります。

また、上記のグラフが示す通り、学生の内々定保有社数の平均値も、年々増加傾向にあります。6月1日時点で学生が得ている内々定保有社数は、2022年卒では2.2でしたが、2024年卒では2.4になっています。
このデータからは、一つの法人から内々定を得ても就職活動を継続する学生が増えていること、最終的には複数の法人を比較検討して就職先を選ぶ動きが定着していることがうかがえます。

続いて、約3年間のコロナ禍がZ世代の学生たちの生活に与えた影響や価値観の変化を見ていきましょう。

上記グラフは、学生たちに「将来の理想像」を聞いたアンケート調査から、17の選択肢のうち毎年上位にあがる「一生食べていける仕事を持つ」「愛する人と結婚して幸せに暮らす」「自分の好きな仕事を一生続ける」を選んだ人の割合の推移を男女別に示したものです。
男性は2022年卒、女性は2023年卒まで「愛する人と結婚して幸せに暮らす」がトップですが、2024年卒では男女ともに「一生食べていける安定した仕事を持ちたい」がトップになっており、価値観の変化が見て取れます。

※出典：マイナビ2016年卒～2024年卒 大学生のライフスタイル調査（毎年11～12月実施）

また、「企業選びで注目するポイント」を聞いた調査でも、2020年卒以降「安定している」がトップで、年々右肩上がりで割合が高まっています。2024年卒では「安定している」を選択した学生が約5割を占め、2位の「自分のやりたい仕事ができる会社」の約3割を大きく引き離しています。

※出典：マイナビ2001年卒～2024年卒大学生就職意識調査（毎年12月～翌年3月）

コロナ禍では、親の収入が減ったりアルバイトが継続できなくなったりしたことで、経済的な不安を感じた学生も多かったといわれています。コロナ禍が学生たちに、安定した職に就くことの重要性をより強く実感させた面もあると考えられます。

これから就職する2024年卒の学生たちが大学に入学した年は、コロナ禍で授業のオンライン化が進んだ時期でした。サークル・部活に所属している学生の割合を見ると、2020年卒では約6割（62.8％）であるのに対し、2024年卒では約5割（50.6％）に減少しています。※出典：マイナビ2024年卒 大学生のライフスタイル調査（2022年11～12月実施）

ただし、社会全体のコロナ禍からの脱却が進むにつれて、学生のサークル・部活への所属率も、徐々に元の水準に回復していくと見込まれています。

アンケート調査で「育児休業を取って積極的に子育てをしたい」と答えた学生の割合も変化しています。20年卒では女性66.0％、男性43.6％と開きがありましたが、24年卒では男女ともに約6割（女性63.2％、男性61.3％）となり、男女間の開きがほとんどなくなっています。

また、男性に積極的に子育てしたいと考える理由を聞くと、「育児期間中は育児に専念したいから」（32.9％）、「育児休業を取るのは当然の権利だと思うから」（31.5％）が僅差で並びました。これらの結果からは、男子学生の間に「父親の育児参加は当然」という意識が広がっていること、プライベートを重視する傾向が強まっていることがうかがえます。

※出典：マイナビ2024年卒 大学生のライフスタイル調査（2022年11～12月実施）

新卒採用を予定している介護法人では、ここまで解説してきた採用動向やZ世代の価値観を踏まえて、採用活動を見直す必要があります。
介護業界では5月以降にようやく求人募集をスタートする法人も少なくありませんが、その頃にはすでに大多数の学生が内々定を得ているのが現実です（前出の「就活の早期化・長期化が進んでいる」の項を参照）。就職活動が早期化している動きに合わせて、可能な限り採用スケジュールを早めましょう。

介護業界でも学生のニーズが高まっているインターンシップについても、早めに受け入れられるように体制を整えていくと、さらによいでしょう。ニーズの高まりとともにインターンシップを実施する法人も増加傾向にあるため、実施さえすれば多数の応募が集まるとは限りません。しかし、だからこそ早い段階でインターンシップをスタートして、集客や採用につなげるノウハウを蓄積していくことが重要です。
見学会や説明会などで自法人を紹介する際には、長く安定的に働ける職場だと感じてもらえるようなアピールをすることが大切です。たとえば入社後1年、3年、5年、10年、20年といった短期から長期までの具体的なキャリアステップの事例、従業員の休暇取得実績などを示すとよいでしょう。

また、面接では当面の間、定番の質問である「ガクチカ（学生時代に力を入れたこと）」をアピールしづらい学生が増えると予想されます。というのも、コロナ禍では「ガクチカ」としてよく選ばれるテーマだったサークル活動やアルバイト、留学などを経験しにくかったためです。
したがって法人側には、「ガクチカ」以外の要素から応募者の人柄や能力を見極める工夫が求められます。たとえば、大学時代の経験に限定せず、これまでの人生を振り返って特に努力したことを聞く、学業面で特に力を入れたことや課題を乗り越えたエピソードを深掘りするといった工夫が考えられます。

なかには、見極めの精度を高めるために応募者に適性テストを受けてもらい、その結果と書類や面接でのアピール内容とに大きくかけ離れた部分がないかを確認している法人もあります。

新卒採用においては、コロナ禍の影響で一時的に介護法人に応募する学生が増加したものの、現在では元の水準に戻りつつあります。今後もコロナ禍前と同様に、介護人材が集まりにくい状況が続くと予想されます。まずは今後の採用のメインターゲットとなるZ世代の価値観や就活環境を理解し、採用成功に向けて一歩を踏み出しましょう。

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