採用に苦戦する介護法人がまずやるべきこと10選
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最初に見直したいのが、応募要件です。介護職の求人では、「無資格・未経験可」「今後介護の資格をとりたい方」といった間口の広い要件がよく見られますが、この書き方だと法人側が何を求めているのかがよくわからないため、求職者には自分が当てはまるのかどうかの判断がつきません。
自分にぴったりな求人に応募したいと思うのが求職者の心理です。「誰でもいい」ように見える求人は、選択肢のひとつにはなっても、優先度は低くなります。求職者の心に響く求人にするには、対象を絞り込んで、「あなたがいいから来てほしい」と伝わる表現にしなければなりません。
上記の事例の「After」のように、求める人材像を詳細かつ明確に書くと、要件にマッチする求職者に自分こそが対象だと思ってもらえるでしょう。
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求人には仕事内容の記載が欠かせません。よく見られるのが「施設内における高齢者の生活支援」のような簡潔な表現ですが、これだけだと未経験の求職者は、入職後にどんな仕事や働き方をするのかをイメージできません。
高齢者の介護や生活支援を行うのは、どの介護施設も同じですが実際には、施設のサービス形態によって業務内容に違いがあります。そのうえ、その法人の理念によって重視することが異なります。仕事内容にも自法人の特徴やこだわりを盛り込まないと、自法人の魅力が伝わりません。
求人情報を書く際には、とことん求職者目線に立つことが重要です。上記の事例の「After」のように、自法人らしさが伝わる情報を盛り込みながら、仕事内容を具体的に書きましょう。
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給与の額自体を簡単に変えることはできませんが、同じ給与内容でも書き方次第で印象は変わってきます。
通常、就職・転職情報サイトの求人の給与欄では、月給額が最も目立つように記載されています。月給とは、基本給に、該当職種の従業員全員に一律で毎月必ず支給される手当てを加えた金額のことです。
しかし、なかには、上記の図の「Before」のように、基本給を月給として提示している例も見られます。これを「After」の改善例のように一律の手当てを含んだ月給額に書き換えることで、最も目立つ太字部分の金額が高くなり、ぱっと目につく求人になります。
求人の書き方については、下記の資料でより詳しく解説しています。ぜひこの機会に、自法人の求人を見直してみてはいかがでしょうか。
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基本的なスカウトメールに慣れたら、次のアクションとしておすすめなのが、一度スカウトメールを送った相手にもう1通メールを送るテクニックです。一度送った後に反応がなかったわけですから、相手はすぐに応募する気はないことを前提にアプローチする必要があります。
「度々のご連絡で申し訳ございませんが、お話してみたい気持ちに変わりありませんので再度ご連絡いたしました」と、どうしても話をしたいという思いを伝えたうえで、応募を迫るのではなく、30分程度の電話面談や見学会に誘導するとよいでしょう。
求職者にアピールするスカウトメールのテクニックは、ほかにもいろいろあります。詳しくは「介護職採用を成功させるスカウトメール術」を参考にしてください。
求職者からすると、オンライン面接には移動の時間や費用がかからず、在職中でも日程調整しやすいという利点があります。そのためオンライン面接を導入することで、応募へのハードルが下がる可能性があります。2020年にマイナビ転職会員を対象に行ったアンケート調査では、「オンライン面接ができることで応募の意欲に影響はあるか」という問いに、3人に1人が「意欲が増す」と回答しています(※)。
ただし、せっかくオンライン面接を導入しても、求職者に伝えなければ応募が増える効果は見込めません。導入後は、自法人のサイトやハローワークなどの求人情報にオンライン面接を実施していることを忘れずに明記しましょう。Web会議ツールを使い慣れていない採用担当者は、職員同士で事前に何度か試してコツを掴んでおきましょう。
※出典:マイナビ転職会員を対象にしたインターネット調査(実施期間2020年4月24日〜4月26日)
面接での面接官の態度やリアクションは、応募者の志望度に大きく影響します。失敗例をあげると、頬杖をついている、服装がだらしないなど、面接官のマナー不足で印象が下がるケースのほか、面接官が面接中に熱心にメモを取った結果、応募者と目が合わず、意図せずして冷たい印象を持たれてしまうケースもあります。
面接のマナーやスキルに不安がある場合は、採用チーム内で課題を確認して改善を図りましょう。社会福祉協議会や民間企業が実施している採用担当者向けの面接官研修を受けるのも一つの方法です。
面接官の対応に問題がなくても、応募者が面接に来た際に、施設内ですれ違った職員が全くあいさつをしなければ、施設の雰囲気が悪いと感じる人もいるでしょう。採用担当以外の職員にも来訪者への適切な接し方を周知し、日頃から採用活動への協力を求めていく必要があります。
- 人材採用・育成 更新日:2023/03/03
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