近年の新卒採用において注目されるキーワードの一つとして、「低学年からのキャリア教育」があります。

これまでの大学生向けキャリア教育といえば、就活学年になってからの面接対策など、言うなれば「点」での指導が中心でした。 しかしそれでは、長い人生を形作るキャリア全体を見渡すことはできません。

そこで現在は、幅広くキャリア全体について考えるための「線」での支援に移行しつつ、さらに時間をかけて自分にとって最適なキャリアを築く準備ができるように、低学年からキャリア教育をスタートさせる形へと変化しています。

大学生のキャリア教育がこのように変化している中、学生の志向はどう変化しているのでしょうか。そして、企業としてどのように協力することができるのでしょうか。

マイナビ編集長の高橋誠人に話を聞きました。

大学の思いは「社会構造の変化に対応できる学生を育てたい」

— いま「低学年向けのキャリア教育」が注目を集めている理由は何でしょうか？

高橋： 背景には終身雇用制度の崩壊など、社会構造の変化があります。新卒で入社する企業に一生勤めるという価値観が崩壊しつつある現代においては、「キャリアを考えること」と「就職先を選ぶこと」をイコールでつなげなくなりました。
学生は卒業後、転職をしたり、フリーランスや副業など多様な働き方をしたりしながら、自分の人生とキャリアを築いていくことになります。

そのような時代を生き抜けるよう、大学が学生をサポートするには、面接対策やエントリーシート対策のような「点」の支援では足りません。低学年から「線」の支援を始める――つまり幅広い選択肢の中からどのように自らのキャリアを選択すればいいのか、そしてキャリアを通じて充実した人生を生きていくためにはどうすべきかという基礎知識をしっかりと身に付けさせていく方向に変えつつあります。

— 本来あるべき姿になった、と考えることもできそうですね。

高橋： はい。卒業前の本当に限られた時間の中で、業界を知り、自分の志望を固め、選考に参加し、入社する企業を決めるというこれまで一般化してきていたやり方が、そもそもあまりに期間として短く、時代にそぐわなくなってきたのではないでしょうか。

— 学生側の受け止めについてはいかがでしょうか。

高橋： まだまだばらつきがあるのが現実です。
PBL（Project Based Learning：課題解決型授業）を地域の企業と連携して取り入れるなど、全学を挙げて低学年からのキャリア教育に取り組んでいるような大学では、低学年でも自分のキャリアについて積極的に考えますが、そこまでの体制を構築できている大学は多いとは言えませんが、今後増えていくと思います。

授業枠として低学年から参加できるキャリア教育科目を用意していても、受講者が少ないと悩んでいる大学も多いですね。 しかし、近年の不安定な社会情勢に不安を抱える学生を中心に、少しずつ受講率が上がってきているという話も聞きます。

今後、低学年からのキャリア教育は当たり前のものになっていくでしょうね。

具体的に何が行われている？　低学年向けのキャリア教育

— では、「低学年向けのキャリア教育」として大学では具体的にどのようなことが行われているのでしょうか？

高橋： はい。取り組みの内容は「学内」と「学外」で大きく分かれますので、まずは学内（授業内）で行われていることについて解説します。

キャリアを「線」で捉えるには、まずは基礎として「自分を知ること（自己分析）」「社会を知ること（社会・業界理解）」がベースです。

自分はどのような志向を持っているのか、どのような強み・弱みがあって、それを社会でどう生かすべきなのかを知った後、社会にある業界や仕事について幅広く具体的に学んでいきます。

そこから発展した内容として、PBLで実際の社会課題をテーマとしたグループワークなどを行い、働くこと・仕事をすることについて具体的に理解していきます。

— 自分自身の理解、社会の理解、そして実践と、きっちり順序立ててキャリアを考えるための基礎知識を伝えていく充実した内容ですね。

高橋： そして、これらに加えて「学外」での取り組みに力を入れている大学も増えています。企業と連携して行われる取り組みが中心なので、分けて解説しましょう。

企業として「低学年からのキャリア教育」にどう関わるか

高橋： 学外でのキャリア教育として、いま注目されているのが、「オープン・カンパニー」です。
三省合意の改正によって新設された枠組みで、参加学年の縛りがないため、1〜2年生でも参加できるというプログラムです。

オープン・カンパニーの特徴としてほかに、数時間から1日程度の短いプログラムを提供できること、開催時期にも縛りがないため、就職活動開始前の情報収集や業界・職種にまつわる基礎理解を得るためのプログラムとして向いていることが挙げられます。

現状では就職活動を開始したばかりの学生をメインターゲットとして開催されているパターンが多いと思いますが、これは低学年のキャリア教育にも向いていますよね。

オープン・カンパニーへの参加を低学年生に促している大学も増えてきていますので、企業として低学年のキャリア教育に参画するいいきっかけになると思います。

— 内容的にも、学内で行っているというキャリア教育に近いものがありますね。

高橋： そうですね。しかし「企業が」行うという点に意味を見いだす大学や学生が多くいます。最新の状況やリアリティを反映した、実践的な内容が期待できるからですね。

その点で、PBLに企業として参画するのもいいでしょう。学生が取り組む課題を企業として大学に提供し、フィードバックまで含めて連携していけば大学にとってもありがたいはずです。

例えば、過去にマイナビのキャリアデザインプログラムアワードを受賞した株式会社DAY TO LIFE（ビアードパパの運営会社）では、PBLの課題として「より幅広いお客さまに受け入れられる商品とは？」と問い掛け、実際の商品開発に生きるアイデアが出てくるなど、企業にとってのメリットも大きいですね。

企業が低学年のキャリア教育に関わるメリット

— いま、メリットのお話がありました。採用活動で今でも十分に忙しい企業が、さらにリソースを投下して低学年向け施策を行うことにはメリットがあるのでしょうか。

高橋： DAY TO LIFEの例のように、企業運営に直接的なプラスをもたらすことができるプログラムであれば、マーケティングや営業、商品企画など、人事のみならず幅広い部署や職種の社員を巻き込むことができます。全ての企業に当てはまるわけではありませんが、採用以外のメリットにもつながるプログラム設計を行うことで、人事以外からの協力を得やすい体制をつくっていくことで、持続可能なプログラムにしていくことは有効です。

今後、より「線」のキャリア教育が重視されていく中で、これまでどおり「点」での接触機会しか持っていない企業は淘汰（とうた）されてしまう可能性があります。
低学年のうちからオープン・カンパニーやPBLの形で学生と接触し続け、いざ就職活動を本格化したときに想起してもらう、という流れを意識して行動できた企業が、長い目で見て「学生に選ばれる企業」になれるのではないでしょうか。

しかし、そういった活動は一朝一夕で始められるものではありません。

地元大学との連携を図ったり、学生と自社、そして自社の中でも採用と採用以外の事業ニーズなど、複数のニーズを満たすプログラムを試行錯誤しながら見つけていくことが必要です。
他の企業に先行してそういった活動を続けていくことが、ますます人手不足が進んでいくこの日本社会において、「採用成功企業」になるためのポイントになっていくはずです。先行投資と思って取り組んでいただけるといいですね。

— なるほど。具体的かつ将来を見据えた提言まで、ありがとうございました！

低学年のキャリア教育は「先行投資」

最後に、高橋からは「先行投資」という言葉がありました。
低学年向けの新しい取り組みを今から始めていくことで、数年後には他社にはない大きな強みになっている可能性があります。

また、その結果として低学年次から長期間にわたって接触してきた学生は、就職活動を本格化したタイミングで自社を想起してもらいやすいだけでなく、深い理解を得た状態でインターンシップや説明会、選考に参加してもらえる可能性が高いということも、大きなメリットです。

それはまさに「オンボーディングのスタート地点」ともいえます。先行投資として価値のある内容を、検討してみてはいかがでしょうか。