即戦力人材が求められるケースが多い中途採用では、応募者が企業の求めるスキルを備えているか、いわゆる「スキルマッチ」が重視されます。一方で、企業文化や社風とのマッチ度である「カルチャーフィット」も、採用においては重要な要素です。

本記事では、中途採用において重要な「スキルマッチ」の定義や、重要視されている背景についてお伝えするとともに、スキルマッチとカルチャーフィットを両立するためのポイントについても解説します。

スキルマッチとは

「スキルマッチ」とは、企業が求めるスキルを持っているかどうかを重視する採用手法です。スキルが合致すれば、入社後の早い段階からに即戦力としての活躍が期待でき、業務の立ち上がりがスムーズになります。また、教育コストや研修期間の削減にもつながるため重視する企業が多いのです。

一方で、「カルチャーフィット」は企業の価値観や社風に合っているかどうかを重視する手法です。カルチャーフィットしていることで、コミュニケーションの円滑化やチームの一体感向上につながることが期待されます。

スキルマッチとカルチャーフィットは、しばしば対立する概念のように扱われますが、実際には、採用ではどちらも欠かせない要素であり、バランスよく考慮することが大切です。

新卒採用・中途採用における違い

新卒採用では、ポテンシャルを評価する重視の観点からカルチャーフィットが重要視される傾向がありますが、中途採用では即戦力となるスキルや経験が求められることからスキルマッチがより重視される傾向にあります。

特に、ITエンジニアといった専門職では、特定の知識や技術の有無が、入社後の仕事ぶりを大きく左右します。こうした職種では、スキルマッチの精度が企業の成長を直結する重要な要素となります。

スキルマッチが重要視されている背景

近年の転職市場では、「スキルアップ転職」や「ジョブ型雇用」がキーワードとなっています。これらの動向に対応するため、企業もスキルマッチを考慮した柔軟な採用戦略が求められています。

スキルアップ転職

より専門性を高めたり、自分に必要なスキルを身につけたりするための「スキルアップ転職」が増えていると言われています。スキルを高め、より高い専門性を求めて転職したいという求職者のニーズに応えるために、企業は求職者の成長意欲も含めたスキルマッチの視点で採用を行う必要があります。

ジョブ型雇用

ジョブ型雇用とは、職務（ジョブ）をあらかじめ明確化したうえで人材を募集し、その職務に見合った人材を採用する方法です。採用においては、職務に見合うスキルを持つ人材かどうかを見極めることが求められます。

一方で、入社後、長期的な育成を見据えて、異動などによって社員をさまざまな職務に従事させるのが「メンバーシップ型雇用」です。

近年、職務ごとの専門性を重視する流れが強まり、メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用に転換する企業が増えています。それに伴い、「誰が・何を・どのように担うのか」を明確にするためのスキルマッチの重要性が一層高まっています。

これらの動きに対応するには、人事業務を効率化するテクノロジー（HRテック）やデジタルツールを積極的に活用し、スキルマッチの精度を高める環境づくりが必要です。

関連記事：ジョブ型雇用とは？メリット・デメリットや導入のポイント
関連記事：HRテック活用でミスマッチが激減。カルチャーフィットする人材を見極める方法

スキルマッチを重視するメリット

スキルマッチを重視することには、以下のようなメリットがあります。

採用コストの削減

スキルマッチを重視した採用選考では、スキルを軸として評価するため評価基準が明確で、選考フローを短縮できます。それにより、採用コストを削減することができます。また、必要なスキルを備えた人材を採用することで、入社後の育成コスト・研修コストの削減につながります。

仕事のミスマッチ防止

スキルや経験が業務と合致しているため、入社後、仕事とのミスマッチが少なくなります。これにより本人の満足度やモチベーション向上にもつながります。

生産性の向上と企業競争力の強化

スキルマッチした人材は、通常よりも早い段階で成果を出せるため、高いパフォーマンスを発揮して、企業の成長に貢献します。特に競争の激しい業界では、スキルマッチが企業競争力を強化する重要な要素となります。

スキルマッチを重視するデメリット

スキルマッチを重視することには、デメリットもあります。

カルチャーフィットが疎かになるリスク

カルチャーフィットが不十分な場合、貴重なスキルや経験を持っていても、チーム内でうまくコミュニケーションがとれなかったり、業務上の意思決定で衝突が起きやすくなったりする可能性があります。たとえば、上下関係や役職を重視する企業文化がある場合、役職に関係なくフラットな関係性を重視する価値観を持つ人材が加わると、トラブルが起きやすくなることがあります。

多様性や柔軟性が欠如するリスク

スキルマッチを重視しすぎると、多様なスキルや経験を持つ人材を採用する機会を逃し、組織の柔軟性を損なう恐れがあります。その結果、チームワークの低下や組織全体のパフォーマンスに悪影響を及ぼす可能性があるため注意が必要です。

長期的な企業成長を妨げるリスク

即戦力だけに注目してスキルマッチ採用を行うと、将来的なリーダーとなるポテンシャルを持つ人材を見逃す恐れがあります。それにより、組織の長期的かつ持続可能な成長が妨げられ、将来的な競争力低下にもつながりかねません。

スキルマッチとカルチャーフィットを両立するポイント

スキルマッチとカルチャーフィットはどちらも重要であり、両立させることで定着率の向上や組織の成長につながります。ここでは、両立するための具体的なポイントを紹介します。

バランスの取れた採用戦略を立てる

採用プロセスでは、スキルとあわせて求職者の価値観も評価しましょう。また、ハイパフォーマーに共通する行動特性（コンピテンシー）を分析し、評価基準として盛り込むことも有効です。

将来のリーダー候補を見据えた育成計画を組み込み、トレーニングやキャリア支援も重視することで、定着率と組織の成長を両立できます。

関連記事：コンピテンシーとは｜評価制度を解説するシリーズ

面接での評価項目を見直す

面接では、スキルマッチやカルチャーフィットを確認する質問を盛り込むことが重要です。求職者が持つスキルだけでなく、コミュニケーション能力や協調性、リーダーシップなどの人柄も評価し、チームワークを発揮できる人材かを見極めます。

また、求職者の学習意欲や成長意欲を確認し、将来的な貢献の可能性も評価することがポイントです。面接での具体的な質問例は以下の記事を参考にしてください。

関連記事：カルチャーフィットとは？面接での質問例を紹介

求職者自身がカルチャーフィットを確認する機会を作る

カルチャーフィットを適切に見極めるためには、企業側だけでなく求職者自身が、実際の職場環境や社風を確認できる機会が必要です。企業説明会やオフィス見学などを通じて、求職者が現場の雰囲気を実感し、自身の価値観との一致度を確認できる機会を設けましょう。

また、現役社員との交流や質疑応答の時間をしっかりと設けることで、求職者は働く上での疑問点を解消し、安心して入社を判断する材料が得られます。こうした「採用広報」の取り組みにより、双方が納得できる形での採用が進むとともに、早期離職のリスクを軽減できます。

企業の成功事例

株式会社ミライセルフは、これまでのスキル重視の採用方針から、カルチャーフィットを重視する採用プロセスへと転換しました。結果として、社員の定着率が向上し、組織パフォーマンス改善や採用効率化により、成長を後押ししました。

具体的な取り組みのポイントを紹介します。

採用プロセスの工夫

面接では応募者の価値観や行動特性を深掘りする質問を取り入れるとともに、職場体験や社員との座談会も実施しました。これにより、応募者が企業文化を理解しやすくなり、双方の納得感を高めることができました。

カルチャーフィットを重視したことで、職場に馴染む人材を採用でき、早期離職の防止につながりました。また、共通の価値観を持つ社員が増えたことで、チーム内のコミュニケーションが円滑になり、生産性が向上したといいます。

HRテックの活用

適性診断ツールを導入し、応募者の性格傾向や価値観を数値化。面接前にデータを活用してカルチャーフィットの精度を高めました。また、音声データや表情分析の活用にも着手し、選考プロセスの客観性向上に取り組みました。

一方で、HRテックだけに頼るのではなく、現場社員との対話や職場体験を重視するハイブリッドな選考体制を整えたことが、ミスマッチ防止に大きく寄与しました。

関連記事：HRテック活用でミスマッチが激減。カルチャーフィットする人材を見極める方法

スキルマッチとカルチャーフィットのバランスを重視しよう

持続可能な組織をつくるためには、目先の即戦力を確保するだけでなく、将来的にリーダーとして活躍できる人材を育てる視点も欠かせません。

現在、スキルマッチを採用の基盤としている企業も、これからは自社の価値観や文化を共有できる人材を見つけるために「カルチャーフィット」も重視する姿勢が求められます。スキルマッチとカルチャーフィットを両立させることにより、組織全体の結束力と競争力を高められるでしょう。

具体的には、採用マーケティングやHRテックの導入、市場の変化に柔軟に対応した選考基準を整備することが重要です。また、採用後の育成やキャリア支援プログラムの充実によって、社員の成長を長期的にサポートする仕組みが、組織の持続的な成長を後押しします。

このような戦略的な採用と育成のサイクルを確立することで、短期的な成果だけでなく、将来を見据えた競争優位性を確保できるでしょう。