時代に合った「組織文化」を強みとして成功している企業は、社員一人ひとりの強みを最大限に引き出し、弱みを補い合う事で企業の価値そのものを高めています。壮大な経営理念やミッション、社内の明るい雰囲気、精巧な社内システムなど、一見「組織文化」と認められがちですが、業績につなげるためには、考え方やシステムだけではなく、社員一人ひとりの行動そのものが重要です。

優れた「組織文化」とはどのようなもので、これを生み出し浸透させるにはどのような取り組みが必要か、人事部に向けたヒントをご紹介します。

「組織文化」とは、組織を構成する社員が共有している価値観と信念、そして、それを基にした「行動規範」の集合体であると定義できます。社員の行動は組織文化に少なからず影響を受ける場合もあり、企業カラーを決定するとともに企業の業績を左右する要因となります。

優れた組織文化の形成にあたっては、企業トップの理念や考え方の浸透を図るだけでなく、ルールや規約による組織的なコントロールが必要になるため、取りまとめ役となる人事部の果たす役割は大変重要です。

いくら経営者や役員が会社の考え方を示しても、それを社員の行動に落とし込み、定着させることができなければ、どのように優れた理念であっても「組織文化」として根付きません。人事管理者として、現在の組織文化を企業が望む「優れた」組織文化へと導くには行動規範の見直しが重要です。

行動規範は組織の一員としてあるべき姿や取るべき行動を規定するだけでなく、どのような姿勢が評価されるのかという価値観を示すものでもあります。行動規範が明確になると、評価基準が明確なため、社員の行動が主体的になるでしょう。結果、社員一人ひとりのモチベーションが高り優れた組織文化が浸透していくのです。

P.ドラッカーは著書のなかで、優れた組織文化をつくるための5つの行動規範を示しています。人事管理者が社内の行動規範を考えるためのヒントとしてご紹介します。

社会情勢はめまぐるしく変化するため、法律や制度が変わるたびに、人事部は社内規則を変更する仕事に追われています。しかし、労働基準法に照らし合わせただけの就業規則をつくったり、業務の効率性だけを考えた社内制度を構築したりしているだけでは「組織文化」の醸成はかないません。

優れた組織文化の形成を目指すのであれば、先にご紹介した、ドラッカーが提唱した5つの行動規範をヒントに組織文化を育む行動規範を検討してみてはいかがでしょうか。
5つの行動規範は、真摯さを身につけた社員が、向上心をもって意欲的に働ける環境を整備する必要性を示しています。合理的で公正な就業規則や、社員が納得できる明確な評価基準づくりを意識することが重要です。

優れた組織文化は一朝一夕で育めるものではありません。人事部として「組織文化」醸成のための行動規範の変革に取り組むことは、会社の業績を向上させ、企業理念や経営理念の実現につながります。
社員一人ひとりの教育や評価に関わることで企業成長に貢献する人事部だからこそできる取組みです。