インターンシップは、学生に自社の事業内容や社風を理解させるだけでなく、既存社員が仕事に対する意識や理解度を見つめ直せたり、企業のイメージアップを図れたりと、企業にとってもさまざまなメリットがあります。メインコンテンツとなる就業体験は、「実務体験型」と「疑似体験型」の2つの形式に大別され、それぞれの形式の特徴を理解してプログラム内容を検討することで、企業と学生の双方にメリットがあるインターンシップを実現できるでしょう。
ここでは、実務体験型と疑似体験型のメリットとデメリットについて紹介します。

実務体験型とは、職場に学生を受け入れて実践的に仕事を体験させながら会社の業務を理解してもらう形式です。事務作業や営業同行、製品の設計や組み立て作業などの実務体験を通じて、学生に職業観を育ませる機会を提供します。業務中は社員がサポートしながら仕事内容を教えたり、通常業務を任せたりします。中小企業で実施することが多く、実施期間は数日から1年以上にわたるものまであります。
一方の疑似体験型は、グループワークやビジネスゲームなどで仕事を疑似的に体験してもらう形式です。グループワークの場合、複数の学生でグループを結成し、「新商品の企画案」「業務効率化を進めるためには？」などのミッションを与えてディスカッションをさせ、最後にプレゼンテーションを行うという流れです。このほか、ゲーム形式で仕事内容を説明するといった独自プログラムを展開するベンチャー企業などもあります。実施期間は1日から数日間程度のところが多いようです。

参加する学生は、どのような形式のインターンシップを求めているのでしょうか。「2021年卒マイナビ大学生インターンシップ前の意識調査（2019年7月）」では、参加したいと思うインターンシップの形式について、以下の結果になっています。

・同行体験型（実務体験型）　66.4%
・職場見学型　61.9%
・ロールプレイング型（疑似体験型）　53.1%
・シミュレーション型（疑似体験型）　40.5%
・座学講座型　37.7%
・社員インタビュー型　37.2%
・グループディスカッション・グループワーク型（疑似体験型）　33.9%
・ビジネスコンテスト型　9.0%
　（複数回答）
人気が高いのは、現場の社員に交じって業務を体験する「同行体験型」で、ほぼ3分の2の学生が参加したいと考えているようです。次いで、現場を社員の説明で見学する「職場見学型」、業務を疑似的に体験する「ロールプレイング型」が半数以上を占めます。
体験型が多く「よりリアルな実務を体験できる場」や、「学生としっかり向き合い適正なフィードバックが行われる内容」などの実務体験や疑似体験を期待する学生も多いことがわかります。また、職場見学、社員インタビューなど会社の雰囲気や入社後の様子がわかるコンテンツも人気です。

どちらの形式で実施するかは、企業の目的や特徴によっても異なります。形式を検討する際は、それぞれのメリットや注意点を把握しておくことも大切です。ここで、実務体験型と疑似体験型のメリット・デメリットを紹介します。

長期にわたって職場で仕事体験をさせるため、自社やその業界の業務内容を深く理解してもらえることが実務体験型のメリットです。実務体験型のインターンシップでは、実践的な仕事体験を通じて社会とのつながりや仕事のやりがいなど、自社や業界の魅力を強く印象づける機会になるでしょう。また、学生に実務を教える先輩社員も、マネジメントスキルを高めたり刺激を受けてモチベーションアップにつなげたりと、社員の成長を促すことも期待できます。
デメリットは、受け入れ部署や先輩社員の業務時間を割かれることです。実務体験型のインターンシップを成功させるための最大のポイントは受け入れの準備と言えます。先輩社員に対してインターンシップの目的や意義を説明し、学生の受け入れ部署の協力を得ること。学生には実践的に仕事を体験してもらうため、ビジネスマナーから業務内容を学生に教えることも必要となります。また、実務体験型では、アルバイト感覚で応募する学生も少なくありません。意識の高い学生をフィルタリングするための面接を実施するほか、受け入れる現場では給与発生の有無など雇用形態を意識したうえで業務に慣れさせたり、相談役（メンター）を設けて丁寧なフィードバックに努めたりするなどの工夫も求められます。
学生が自社のことや業務の理解を深められるよう、手厚いフォロー体制を確立できる企業であれば、実務体験型が有効でしょう。

疑似体験型は、導入がしやすい点がメリットの一つです。短期間でも実施可能なため現場で稼働する先輩社員の負担を軽減できます。学生側からみても拘束時間が短いので、多くの参加者を集って会社を広くアピールできることも期待できるでしょう。プログラム内容によっては、社員とのコミュニケーションを通して企業理解を深めることもできますし、プレゼンテーションなど学生が得る達成感や満足感が、自社への志望度を向上させる可能性もあります。インターンシップ後もメールや参加者限定のイベントなどを通して、学生に仕事理解を深める施策ができる企業であれば、疑似体験型でも有効でしょう。
導入しやすい形式である一方、就業体験にならない単なる企業説明会になりやすいことが、疑似体験型の注意点です。自社の特徴を活かしたプログラムを設計すること。プログラムを始める前には、学んで欲しいことや目的を明確にして学生と共有するようにしましょう。学生の発言やプレゼンテーションに対して、社員はフィードバックをすることが重要です。プログラム内容によっては、準備から実施まで多くの社員が必要になることもあり、人員確保に手間がかかることもあります。

学生にとってのインターンシップとは、「自分のやりたいことや興味のある業界を知る」「自分の強みやこれからの課題に気づく」「働くことへの意欲が高まる」といった場でもあります。
日程や人員調整、企画の立案など準備が大変な一面もありますが、学生がやりがいを感じるインターンシップをつくり上げることで、企業にとっても大きなメリットになることは間違いありません。自社の特徴を生かした形式でプログラムを考え、双方に有益なインターンシップを実施できるよう検討しましょう。