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新卒採用のための大学訪問を実践するには

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大学訪問の目的をしっかりと捉える


大学訪問を実施する大きな目的は、求人票と会社案内パンフレットなどを設置してもらうことですが、それだけで、訪問を終えてしまっては非効率です。
せっかく、顔を合わせて直接話しができる機会なので、積極的に就職課(キャリアセンター)や就職担当教授とコミュニケーションを取り、関係性を構築しましょう。

近年の新卒社員がどのように活躍しているか、福利厚生についてなど、入社後のイメージが沸くような情報を提供しつつ、最近の学生に人気の就職先や労働条件、就職活動状況などの情報を得れば、採用戦略の参考にもなります。

就職課(キャリアセンター)の担当者や就職担当教授に良い印象をもってもらえば、学内合同説明会やセミナーへ参加させてもらえる確率もぐんと上がるでしょう。さらには、単独の説明会を開催させてもらえたり、自社に合った学生を紹介してもらえたりする可能性もあります。

大学訪問をするメリット・デメリット


新卒採用で大学訪問をするメリットをもう少し詳しく見ていきましょう。

まず、活動のためのコストがほとんどかかりません。無料で就職課(キャリアセンター)内に求人票を掲示してもらえ、パンフレットの設置などで企業のPRもしてもらえます。学内合同説明会などにも呼んでもらえたり、直接学生に企業紹介してくれたりすることもあります。それでも実際にかかるコストは採用担当者の人件費と移動のための交通費ぐらいです。

大学の規模やターゲットとなる学科にもよりますが、複数の大学を訪問すれば、それだけ母集団も増やすことができ、一度、関係性を構築できれば、ターゲットとなる研究室の先生も紹介してくれることがあります。

一方、デメリットがまったくないわけではありません。大学側も知らない企業を学生に紹介する訳にはいきませんので、学生に紹介してもらえる関係性を構築するには、それなりの時間が必要です。年に数回の訪問や、その為の準備、セミナー参加など関連業務も生まれるため、見方によっては人的コストがかかる方法だともいえます。

大学訪問をする際の手順

アポイントをとる

まずは、訪問する大学をリストアップします。自社で働いている社員や、内定者がいる大学を中心にターゲットとする大学を選ぶのがお勧めです。定期的に継続して訪問することが成功のカギとなるので、可能な範囲で訪問する学校の数を絞りましょう。

訪問大学が決まったら、アポイントをとります。突然訪問しても対応はしてもらえることはあるでしょうが、やはり最初は電話でアポイントをとるのがマナーです。就職課に電話をかけてアポイントをとりましょう。連絡先は各大学のホームページで調べることができます。

訪問前の準備

初めて訪問する前にしておくべきことをご紹介します。

まずは、訪問先の学校について下調べをしておきましょう。大学が合同説明会やセミナーを開催するのが毎年いつ頃かなどを知っておくと話しやすくなります。

そして、名刺やパンフレット、求人票などを準備するとともに、自社のPRや採用したい人物像などを手短に説明できるように、話す内容をシュミレーションしておきましょう。 就職課(キャリアセンター)の方に「学生に案内したい」と思ってもらうことが重要です。

OBやOGがいる場合は、現在どんなふうに活躍しているかなども伝えましょう。同行できそうであれば、一緒に行くというのも一つの手です。

【関連記事】
求人票作成について

訪問するときのポイント

大学を訪問する際は、企業をアピールする営業マンとして訪問することを念頭に、基本的なビジネスマナーとして、清潔な服装、丁寧な話し方に気を配り、笑顔でのコミュニケーションを心がけましょう。自社が求めている人材について伝えるとともに、こんな情報もほしいなど大学側の要望も聞き出すことを意識してください。

訪問回数や時期については、広報開始前の2月、1度目の選考が落ち着くであろう7月頃、内定者のお礼や結果報告で訪問しましょう。次年度の学内合同説明会もこの頃から調整の動きがあるかもしれません。あとは翌年の求人票や会社案内・入社案内の提出に伺う1月頃の年4回を主軸に学校側の事情も考慮しつつ、訪問できる範囲で訪問すると良いでしょう。

無事に大学訪問が終わったら、その日のうちにお礼のメールをして、「対応の早い丁寧な企業」という良い印象を与えましょう。

まとめ

大学訪問は、その目的さえしっかり把握できていれば、思い立ったらすぐにでも実行でき、コストもほとんどかからないおすすめの採用手法です。
実際に訪問することで、学生や大学の状況のリサーチをダイレクトに行えるため、採用戦略を立てるためのヒントが見つかることもあるでしょう。

効果が出るまでにはある程度長いスパンが必要で、短期的に効果が出る手法ではありませんが、採用の基盤として取り入れることをおすすめします。
うまくいけばほかの企業より優先して学生にアピールしてもらうこともできるかもしれません。
  • 人材採用・育成 更新日:2020/03/26
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