株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、「2022年卒マイナビ企業新卒採用活動調査」を発表しました。本調査は、企業の新卒採用に対する意識や採用活動全体の動向を把握することを目的に、毎年実施しています。調査結果の概要は以下の通りです。

2022年卒の採用予定数は前年の入社実績数と比較して「前年並み」が64.5％で最多、「増やした」は21.7％

採用予定数について前年と比較して聞いたところ、前年の「採用予定数」（図1）と「入社実績数」（図2）と比べて、どのように設定したかをそれぞれに聞いたところ、いずれも「前年並み」が最多、コロナ禍で採用意欲の減退が懸念されていたが、定期的に新卒採用を行っている企業に関しては、依然として意欲は高いことがわかる。

特に、21年卒の「入社実績数」と比較すると最多は「前年並み」だが、「増やす」との回答が全体で2割を超えている。コロナ禍前から、採用予定数に対する充足率に関してはどちらかというと、100％充足できない状況で終了せざるを得ない状況が続いており、21年卒においては特に、コロナ禍での対応に追われ、人材獲得に苦戦したためだと推察される。

採用選考時のWEB活用はフェーズによって使い分け

2021年卒（「マイナビ2022年卒新卒採用予定調査」より）と2022年卒の採用活動について、各フェーズのWEB・対面度合いを聞いた（図3）。2021年卒では、どちらかというとコロナ対策として対処的に用いられたWEB活用だったが、その経験から得られた知見をもとに、2022年卒ではフェーズによってWEBと対面を使い分ける傾向がみられた。

情報伝達を目的とする個別企業セミナーではWEBをメインとし、コミュニケーションと見極めが目的となる最終面接においては対面を用いる企業が多くなっている。

WEB活用によって応募者属性（居住地分布）に変化

コロナ禍前と応募者の居住地分布に変化があったかを聞いたところ、全体で37.7％の企業が「他エリア在住の応募者が増えた」と回答している（図4）。特に甲信越、北陸、中国、四国においてその割合が高くUIターンの母集団獲得につながったと推察される。また、東北、四国は、「同じ都道府県の応募者が増えた」の割合が高い。企業セミナーや面接の一部がWEB化されたことから「他エリア在住の応募者」が増加したようだ。

23年卒も新卒採用を継続することが決まっている企業は85.7％

22年卒採用実施企業に対して23年卒計画を聞いたところ、85.7％が継続して実施すると回答、上場企業では94.4％となった（図5）。定期的に新卒採用を実施している企業は23年卒も引き続き、継続していくようだ。
また、「コロナが収束すると仮定」して聞いた採用活動の実施方法では「全てWEBで実施」は1.1％と少数派になったが、注目すべきは「全て対面で実施」についても21.4％となった点である（図6）。21年卒、22年卒の経験のなか、対面の価値と同時にWEBの利便性についても一定の評価があると思われる。今後は、対面とWEBのそれぞれの特徴や状況に合わせて、効果的に使い分けることが一般的になりそうだ。