2018年 マイナビ企業人材ニーズ調査
2018年の採用状況について、「本年から新たに働き始めた方がいるか」という質問をした結果、「働き始めた方はいない」と回答した企業はわずか2.5%に留まり、97.5%の企業が今年何らかの形で採用活動を行い、その結果新しい人材獲得に成功したことがわかる。採用した雇用形態で、最も多かったのは「社会人の正社員(中途、第二新卒)」の75.6%で、企業は即戦力になる中途社員の採用で、最も人材不足を補っていることが見て取れる。また、来年の採用活動において、人材募集をする可能性がある企業は、雇用形態に関わらず、「本年働き始めた人がいる(本年採用した)」の割合よりも多い傾向にある。特に「社会人の正社員(中途、第二新卒)」を募集する可能性を示す企業は約8割(79.9%)にも上り、中途の正社員採用を中心に、ますます採用意欲が高くなることが推測できる。
働く方の雇用形態の変更について、6割弱(58.8%)の企業が、何らかの「雇用変更があった」と回答した。特に、「派遣社員から有期直接雇用(契約社員・嘱託社員)への転換」が30.6%、「パート・アルバイトから有期直接雇用(契約社員・嘱託社員)への転換」が27.1%で、それぞれ高い結果となった。一方で、非正社員の正社員化については、「派遣社員から正社員の転換」が20.6%、「パート・アルバイトから正社員の転換」が22.2%、「有期直接雇用(契約社員・嘱託社員)から正社員の転換」が17.8%で、2割弱の企業が実施した。なお、全体を通して、上場企業の方が非上場企業よりも割合が高く、雇用形態の転換を積極的に実施していることがうかがえる。すでに自社の業務を把握している既存非正社員の正社員化は、今後の人材確保のポイントになるといえる。
- 調査・データ 更新日:2018/12/27
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