新卒学生向け就職サイト「マイナビ」の運営をはじめ、各種就職・転職情報サービスを行う株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役：中川信行）は、2022年卒の大学生・大学院生を対象に「大学生のライフスタイル調査」を実施いたしました。今回はその中から＜withコロナ編＞と題して、「新型コロナウイルス感染症流行の大学生活への影響」をテーマに、調査結果を紹介します。
※当調査は法政大学キャリアデザイン学部との共同調査です。

新型コロナウイルス感染症流行中の昨年において「4月以降、何日学校に行ったか」を聞いたところ、全体の平均は38.5日だった。文系の平均は23.2日、理系の平均は64.8日と、文理差が大きい。なお、関東地区の文系学生は平均9.8日とさらに少なかった。比較的学校に行っていた理系の中でも、関東地区の理系学生（40.2日）とその他の地区※の理系学生（82.8日）では倍以上の差があった。
※その他の地区：関東、関西、東海以外の地区

　定期的なアルバイトをしている割合は全体で74.5％（前年比6.4pt減）だった。定期的なアルバイトをしている学生の週平均のアルバイト日数は2.7日で前年より0.2日減少した。1週間のアルバイトをしている時間は全体平均で13.4時間（前年比1.8時間減）とやや減った。

　スマートフォンを使って動画を見る時間は1日平均何分か聞いたところ、全体の平均は66.4分（1時間6分24秒）で、前年より16.9分増加した（16分54秒、34.1％増）。男子は平均71.6分（1時間11分36秒、14.6分増）、女子は平均64.0分（1時間4分0秒、18.1分増）で、動画を見ている時間は男子のほうが長いが、増えた時間は女子のほうが多かった。

　文理男女別のTOP5を見ると、「伝染病・感染症対策」以外に4つの分類に共通してTOP5にランクインした社会問題はなく、それぞれ特徴あるランキングとなっている。
　「国際政治・民主化運動」は、香港の民主化運動が連日メディアに取り上げられたが、文系男子で2位（39.3％）理系男子で3位（36.5％）と男子で興味がある割合が高い一方、女子では低く、理系女子では2割を切っている（文系女子 27.9％、理系女子 16.1％）。
　「地球温暖化」は、トランプ政権のパリ協定脱退や中国をはじめとするEV（電気自動車）へのシフトなど、大きな話題となることが多かったが、理系男子で2位（41.9％）理系女子で4位（36.5％）と理系のほうが興味がある割合が高い（文系男子 31.7％、文系女子 33.5％）。
　「少子化・働く女性支援」は17年卒で選択肢に追加して以来、文系女子で6年連続の1位（58.3％）で、理系女子では2位（54.2％）だが前年まで5年連続1位だった。一方、男子では文理それぞれ女子の半分程度の割合だ（文系男子 29.8％、理系男子 23.9％）。
　今年新たに追加した「医療崩壊・医師不足」は、理系男子で4位（31.1％）理系女子で3位（40.1％）に入ったが、文系では男女ともやや低く（文系男子 21.9％、文系女子 26.0％）、「伝染病・感染症対策」に比べて文理差が大きかった。