賞与があった人のうち、最多層は「30万円台」で、2017年と同様。2018年は「200万円以上」の割合が増加しており、全体の平均値も上昇。賞与額は増加傾向にあるとみられる。
従業員数『60人未満』では「0万円」が4割を超える一方、『300人以上』では1割未満。従業員数が多いほど、支給率・賞与額が高い傾向がみられる。

「2017年夏に賞与はなかった」（19.8％）を含めた「増加」が45.8%で、「減少」の16.1%を大きく上回った。
年齢別にみると、『25歳』では賞与額が増加した割合が『30歳』『35歳』よりも高い。
従業員数『60人未満』では「前年の夏に賞与はなかった」の割合が高い一方で、「前年より大幅に減った」も2割弱と高い。従業員数が少ない企業ほど、賞与額の増減が大きいと考えられる。
業種別にみると、『サービス・レジャー』は「増加」が57.2％と最も高く、「昨年の夏に賞与はなかった」の割合も32.7％と最も高い。なお、賞与額が減少した割合が最も高かった業種は『流通・小売・フード』で、21.4％。

従業員数『60人未満』では月給2ヵ月分以下が9割以上を占めるのに対し、『300人以上』では6割未満。従業員数が多いほど、月給に対する賞与額の比率が大きいといえる。
業種別にみると、賞与額そのものが高かった『製造・メーカー』や『不動産・建設・設備』で、月給に対する賞与額の比率が高い。

2015年・2016年・2017年の結果と比べて全体の傾向に大きな変化はないが、「旅行・外食・娯楽」「投資・資産運用」は増加傾向、「生活費の補填」「ローン返済・保険全般の支払」はわずかながら減少傾向がみられる。
男女別にみると、『女性』は「預貯金」が7割、「商品・サービスの購入」が3割弱と、男性に比べて高く、その分「投資・資産運用」が低い。

「いくらであっても転職を思いとどまらない」は13.5％。男女別にみると『男性』、また、年齢別にみると年齢が高いほど、転職を思いとどまる賞与額が高くなるため、賞与によって転職を思いとどまらせることは難しい。