「増やす」が「減らす」を上回っているのは、業種では医療・福祉・介護、マスコミ・広告・デザイン、公的機関だった。メーカーは「減らす」が16.5ポイント上回っている。 地域別には北海道で「増やす」が超過。首都圏も比較的、「増やす」-「減らす」の差が小さい。

コロナ禍で売り手市場が弱まる一方、依然として採用意欲の高い企業も存在している。 2019年以前に実施した調査と比較しても、人手不足感は、やや沈静化している。

「対面のみで実施していた」企業は、５月までは一貫して減少するも、６月以降は再び対面面接の割合がやや高まっている。

「満足」、「不満」が拮抗しているが、計87.3%が「今後も利用」するとしている。 「満足しているので、今後も利用する」は四国（59.7％）、北海道（57.0％）等で高く、Web面接の実施は、特に地方の企業にとってメリットがあると考えられる。

業種別にはIT・通信・インターネットで「満足しているので、今後も利用する」が49.8％と高い。

面接のWEB化は、従業員数が多い企業ほど進んでいる。 業種別にはIT・通信・インターネット、メーカーでWEB化率が高く、医療・福祉・介護、運輸・交通・物流・倉庫で低い。また、回答数30以下で参考値ではあるが、マスコミ・広告・デザインのWEB化率も低かった。 内定者満足度が高い企業では、WEB化率が高い。

WEB面接には課題が見受けられつつも、今後は定着が予想される。 WEB面接を導入している企業ほど内定者に満足している割合が高かった。 対面での面接が組みづらい他地域の人との面接が可能になったことや、 WEB面接に対してポジティブな印象を持ちやすい若手求職者からの応募が増えていることから、 今までにない人材に出会う機会が増え、採用の満足感につながったと推察している。

「応募者の対応」（34.0%）、「応募者の管理」（32.2％）、「社内の面接官日程調整」（30.0％）がTop３。 「求人票の作成」、「質問内容の策定と面接通貨基準の策定」等を除けば、各項目とも全般に、大企業ほど回答している割合が高い。

「履歴書の取得」（60.5％）、「職務経歴書の取得」（50.9％）、「書類選考の実施」（48.1％）がTop３。 公的機関では「健康診断書の取得」、「卒業証明書の取得」、「応募資格の郵送要請」、「作文など筆記課題の実施」、「書類選考の実施」がいずれも全体よりも10ポイント以上高い。 金融・保険・コンサルティングでは「反社チェックデータの取得」が36.7%と高い。

全般に、企業規模が大きいほど実施項目が多い。 内定者に対して、質・量ともに満足している企業では、「作文などの筆記試験の実施」、「リファレンスチェックの実施」の割合がやや高い。

全体の45.7％が「変化はなかった」。変化があったとした中では、「1回あたりの面接時間を短くした」（28.4％）、「内定を出すまでの期間を短くした」（15.2％）がTop２。いずれも大企業ほど多く回答している。 アウトソーシングやAIツールの導入については、300人以上の企業のうち、10％弱で「書類選考の自動化」、「適性・能力診断テストの選考業務の外注」が挙げられている。 採用人数を増やした企業では、「内定を出すまでの期間を短くした」（31.2％）、「内定後における内定者とのコミュニケーション量を増やした」（21.5％）、「入社までの時間を短くした」（18.7％）が全体よりも10ポイント以上高い。

募集開始時期が早まった企業、入社時期が早まった企業も同様で、積極的に人材確保に動いた企業は、選考全般の短縮化に加え、コミュニケーション等の充実が図られている。 面接をWEB化した企業では、面接時間を長く、内定を出すまでの期間を短く、内定者とのコミュニケーションを増やしたとの傾向がみられる。

コロナ禍で2社に1社は採用業務に変化を感じている。 経営状況が悪化している企業が多い中で、選考形態の検討など、 自社にマッチした人材を確保していくため、変化にいかに対応できるかが、今後重要となるだろう。