内定辞退の防止策| 採用確度を高める「内定後面談」のポイント
転職するなら、誰しも少しでも条件のよい会社に就職したいと思うもの。内定者の不安や迷いを払拭するために、相手が知りたいと思う情報を積極的に提供することも大切です。次のような項目については、意識して伝えるようにしましょう。
また、近年は「嫁ブロック」という言葉が流行るように、入社の最終の意思決定が、内定者本人だけで完結せずに家族の意見が重視されることが増えています。自宅に戻った応募者が「家族を説得」できるように条件をはじめ、家庭生活に影響のある福利厚生などを書面にまとめておくと良いでしょう。
①ポジションや業務内容:
具体的にどのような仕事を任せるのか、役職が付く場合は部署や部下の人数も。②給与:
給与面に納得しているか確認。給与の仕組みや支払日などまで細かく伝えると良いでしょう。③勤務労働条件:
休暇制度や勤務時間、時間外労働などについて、求人票の説明より詳しく。配属される部署の繁忙期がわかるなら合わせて伝える。④勤務地:
どんな場所で働くことになるのかわかれば、通勤のイメージがしやすい。⑤福利厚生:
社会保険、企業年金など。出産や育児に関する制度についても伝えておきたい。採用担当にとって最も避けたいのは承諾を得ながらドタキャンされてしまう内定辞退。優秀な人材であればあるほど、複数の企業から内定を得ているもの。特に今のような売り手市場であればなおのこと。
面接回数が進めば進むほど、他社の選考状況や入社志望度の把握は優先確認事項となります。内定承諾の期限については、会社として譲れる目安をあらかじめ決めておき、貴社と併願企業の志望度合や残りの面接進行状況などから相対的に判断する必要があります。
最終的には内定を承諾するかどうかは応募者の意思決定に委ねられています。
採用担当者は「入社してもらいたいが、悔いなく転職活動を進めてほしいこと」「すぐに働ける人材を求めているため、あまり回答期限を延ばせないこと」などを内定者の立場に立った真摯な説明を心がけ、内定者の良識ある対応を促しましょう。
- 人材採用・育成 更新日:2017/03/24
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