2020年の中心トピックであった新型コロナウイルス感染拡大は、世界中の人々の生活、仕事、経済に影響を与え、収束まで数年かかる可能性があります。日本の企業においては、経営マネジメントの在り方が問われる転換期になったといえるでしょう。そんななか、インターネットを活用したリモートワーク制度の導入が普及しつつあります。日本国内においても、従業員の働き方の柔軟性が高まるにつれて、HRテクノロジー（以下、HR Tech）ツールも状況に合わせた形に変化する必要性が出てきています。

今回は、『HRリーダーが未来の仕事を形作るために取り入れるであろうトレンド』から、「オンラインのオンデマンドプラットフォームが増加」について読み解きます。
経営者やHR担当者にとって、自社の状況と比較して認識を新たにする機会となれば幸いです。

パンデミックによる働き方の変化とHR-Techの適応

新型コロナウイルス感染拡大初期には、このウイルスが私たちの仕事や雇用管理の方法を大きく変えることになるとは誰も予想しませんでした。しかし、感染拡大から数か月も経過すると、世界中で企業におけるオンラインでのやり取りがこれまで以上に重要になっていました。
医療機関や救急隊員を除いて、新型コロナウイルスの影響でほとんどの対面サービスが停止したため、大多数の企業は拠点を閉鎖し、バーチャルワークへの移行を余儀なくされたのです。

2020年には、新型コロナウイルス感染拡大の防止策として、米国でリモートワークへの移行が義務付けられるといった変化もありました。すでにプロセスやコミュニケーションをオンライン化していた企業は、リモートワークへの移行に備えていましたが、それ以外の企業にとっては、この移行に対応することは困難でした。
リモートワークができない企業や、パンデミックによる経済的な影響を受けた企業の多くは、レイオフや一時帰休、勤務時間の短縮などを開始しました。
そんななか、HR-Techの専門家たちは組織のサポートに力を入れてきました。オンラインでの人事サービスの提供や、人材および労働力管理のためのシステムの導入に注力したのです。採用から退職に至るまで、これまで紙ベースだった人事プロセスをHRシステムに移行したことで、いつでもどこからでも安全にアクセスできるようになりました。

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、対面式の会議はWeb会議に移行し、面接は電話やビデオチャットで行われるようになり、職場での会話はSkypeやテキストに移行しました。
さらに、新型コロナウイルス感染への対応として、人事部門とIT部門は、従業員にリモートワークの方法を迅速に説明する必要がありました。人事部門は、すべてのマネージャーに対して、リモートでチームを管理するための期待値と指示を示し、IT部門のサービスデスクでは、自宅から接続してすべての業務をバーチャルで行う方法をサポートすることになりました。

普及し続けるリモートワーク

新型コロナウイルス感染拡大前から、企業はリモートワークモデルへの移行を進めてきましたが、新型コロナウイルス感染症の大流行により、この移行に拍車がかかったことはいうまでもありません。
リモートワークは今や当たり前になっており、今後もその流れは変わらないでしょう。米国ギャラップ社のデータによると、リモートワークをしている米国の労働者の約3分の2は、「今後もリモートワークを続けたい」と考えているようです。

私が住んでいる欧州においても、会社の職場が再開しても職場へ行くことを拒否している社員も出てきており、現場系の社員や公共機関以外のオフィスワーカーはリモートワークを継続している傾向にあります。
実際に、リモートワーク専門の転職サイトも活況ですし、既存の転職サイトにおいても「リモートワークの可否」を情報として記載することが必須になっています。また、ドイツなど、法律によって在宅勤務の機会を提供することを義務づける国も出てきています。

このように、多くの企業がリモートワークを受け入れています。柔軟なスケジューリングで在宅勤務を可能にしている企業もあれば、組織全体をリモートチームとして運営している企業もあります。
そして、重要なことは、新型コロナウイルス感染拡大をきっかけに何千もの企業がビジネスを継続するために、リモートワークをサポートするための社内ポリシーを更新したということです。

新型コロナウイルス感染拡大後のHR-Techトレンド

では、リモートワークの拡大は、HR Tech の今後のトレンドにどのような影響を与えるのでしょうか。ここからは、今後予想されるHR Techトレンドについて見ていきます。

オンデマンドのオンラインプラットフォームが増加

まず、従業員の「働く場所」の柔軟性が高まるなか、HR Techは分散したチームのニーズに適応しなければなりません。これまでのように様々なツールを使い分けるのではなく、従業員がコラボレーションや会議を効率化できるような、オンデマンドのオンラインプラットフォームを提供するHR-Techがトレンドになると予測されています。
また、遠隔地にいる従業員の採用やオンボーディングも、HR-Techの新たなトレンドになっています。HR-Techは、オンロケーションとリモートの両方の候補者の面接や、スキル評価の必要性をサポートするために構築されなければなりません。
人事担当者が利用できる一般的なツールは存在していますが、人材管理のトレンドは、これらのツールをHR-Techのプラットフォームに組み込むことにシフトしていくものと思われます。

HR Techツールの導入は「クラウドベース」にシフト

より多くの企業がITインフラをアップグレードしようとしているため、徐々に「クラウドベースのHRツールの導入」にシフトすると予想されます。クラウドベースのアプリケーションの安定性と成熟度を確認するテクノロジーリーダーが増えるにつれ、大規模な組織はクラウドベースのテクノロジー・ソリューションをより積極的に信頼するようになるでしょう。
クラウドベースの人材管理システムやHR-Techは新しいトレンドではありませんが、HRのニーズにクラウドベースのテクノロジーを選択する企業が増えることが期待されています。

「AI」が採用・人材管理におけるトレンドとして再浮上

AI (人工知能 : Artificial Intelligence) や機械学習 (Machine Learning) も、新しいトレンドではありませんが、採用プロセスにおけるHR-Techのトレンドとして再浮上しています。
実際に、AIはソフトウェア内の「ジョブマッチ・スコアリング」によって優秀な候補者を特定するために応用されています。AIによるアルゴリズムは、多くの企業の選考プロセスにおいて、仕事のサンプルや推薦状、ソーシャルメディアへの投稿などから候補者の条件を分析することで、より顕著になっているのです。
そして、AIが影響を与えるのは採用プロセスだけではありません。より多くの人材管理システムが情報発見ツールやデータ分析を拡大するなかで、それらへのAIの応用が期待されています。

HR-Techの投資効果に対する考え方

人事はもはや旧態依然とした業務ではありません。あらゆる業界の人事部門が、社内業務の合理化、人材の採用、従業員の維持、コスト削減を目的として、テクノロジー・ソリューションを導入しています。そして、最新のHR-Techトレンドを知り、導入することで、企業はその投資から最大の価値を得ることができるようになっています。

人事部門は、最新のテクノロジー・インターフェースをどのように使用するかについて常に注意を払い、トレンドの変化を組織全体に導入するための強力な戦略を実行しなければなりません。
しかし、人事部門のリソースが限られている場合、これを実行するのは難しいのも事実です。人事部門には、投資へのマインドセットと投資対効果を測定する知識、プロジェクトマネジメントのスキルが求められるといえるでしょう。

パンデミックを経て明らかになったことは、HR-Techが企業の成功の大きな原動力であり、欠かせないものであることです。優秀な人材を採用することから、（特にリモートワークの場合）最も効率的な方法で管理すること、そして従業員に最高の仕事を生み出す機会を提供することまで、テクノロジーは人事業界に革命をもたらしました。
そして、HR Techのトレンドを把握している企業は、その投資から大きな利益を得ていることもわかってきています。

テクノロジーの変化に人事部門はどう対応すべきか

人事担当者が利用できるオンラインツールは数多く存在します。HR-Techの世界は、ここ数年で大きな進歩を遂げました。以前は手作業だったプロセスが、テクノロジーによる自動化のおかげで、これまで以上に簡単になったのです。
しかし、最新のテクノロジーを駆使しても、ツールの導入やよくある課題の克服が簡単ではないことも多々あります。他のテクノロジーと同様に、HR Techのツールにも、欠点や課題があることを考慮に入れていく必要があるでしょう。

今回お伝えしたような環境の変化に伴い、オンデマンドのオンラインプラットフォームはますます重要になっていくでしょう。実際に、企業はチームのコラボレーションやコミュニケーションをサポートするために、クラウドベースのソリューションやモバイルアプリケーションを利用するようになってきています。

もちろん、企業はテクノロジー的な問題が発生した場合に、遠隔地で働く従業員のためにITサポートを最適化していく必要があります。より多くの企業がリモートワークを採用し、従業員の柔軟性は高まり続けています。
そのような中でHR-Techは、分散したチームを前提によりアクセスしやすく便利になることで、変化するチームワークの在り方や新しい働き方、新しい組織形態に適応していかなければなりません。
パンデミックが収束した後の新しい日常は、これまでのオンプレミス型の仕事とは異なるものになるという認識のもと、経営者やHRは将来の仕事について考えていく必要があるでしょう。
具体的には、バーチャルな人事サービスの提供や人材戦略との接続を通じた人的資源管理や労働力の最適化を可能にするHR-Techに投資し、組織の競争力を高めていく必要があります。

経営者および人事部門は、最新のHR-Techのトレンドによって従業員にさらなる価値を、そしてビジネスにさらなる価値を提供していかなければなりません。
そのためには、資本の一つである人的資本の状況がどのように変化するのかを正確に把握し、根本を理解することが大切です。今回の記事が、その一助となることを願ってやみません。