採用のための面接とはいえ、して良い質問と悪い質問があります。もしかしたら、知らず知らずのうちにタブーな質問をしてしまっている面接官がいるかもしれません。そんなことのないよう、どんな質問がタブーなのか確認してみましょう。

NG質問で問題化する恐れが…

求職者にも「企業を選ぶ」という意識が高まるなど、面接で聞かれる質問内容に対して敏感になっている人が多く見られます。そのため、面接で投げかける質問にも注意を払わなければなりません。多少厳しめではありますが、面接におけるタブーな質問として次のようなものが挙げられます。

自社の採用面接において、上記に該当するような質問が行われていないかを、改めて確認してみてください。このような、「本人に責任のない事項」「本来自由であるべき事項（思想信条にかかわること）」の把握は、就職差別に繋がるものと言えます。
また、性的な質問（結婚観・交際の有無など）はセクハラ面接、暴力的面接や精神的苦痛を強いる圧迫面接はパワハラ面接と解釈されるケースが多々発生しています。

一般的にタブーとされる質問は、法律で自由が保障されているものに対する質問、また本人には責任のない質問などが挙げられるでしょう。これらの質問は単純に相手へ不快感を与えると共に、問題化する恐れがあるため避けるべき内容です。

交際、結婚、出産に関する質問

男女の交際や結婚観、あるいは出産などに関する質問は、世間一般にセクハラ的な質問と解釈されています。交際・結婚・出産を理由に労働差別することは不法とされているので、根本的に面接ですべき質問ではありません。これは、労働と関係ない差別的な質問となります。

特に性別に関係する質問は、企業側からすれば「結婚や出産後に辞めてしまうのではないか」という懸念が要因として考えられます。しかし、女性を不当に扱う差別的質問だととられかねません。

このような質問をする企業は、「男女の平等が図られていない、女性を差別する会社だ」という認識を応募者に与えてしまう可能性があります。そうなれば応募者の性別に関係なく、悪印象を持たれる結果になるでしょう。

思想に関する質問

日本の憲法では、思想や信教の自由が保障されています。つまり、どんな政治思想を持っても、どんな宗教を信じても自由であることを、国が保障しているということです。日常では政治・宗教に関して周囲と意見を交わすような機会が少なく、意識したことがないという人も多いことでしょう。

しかし、面接の場においては重要なこととなります。実際に企業では、政治思想や信教に関して、本来自由であるにもかかわらず無意識に質問してしまうこともあるようです。

確かに政治に関して質問することは、応募者本人が政治経済に関心を持っているか、あるいは新聞などで報じられる情報を知っているかなどの思考力を試したいという意図がある場合もあるでしょう。しかし特定の思想を排除する意図とも捉えかねられませんので、質問することは好ましくありません。また、特定の宗教に加入しているかなどの質問も、その宗教を排除することに繋がりかねないので、避けた方がよいでしょう。

こうした思想・信教については、そもそも就職差別になることを知らない人も多いようです。しかし受け取る側によっては、大きな問題となってしまいます。改めて、注意しておくと良いでしょう。

トラブルを避けるためにも質問内容を再確認

面接での質問内容は、そのまま企業への評価に繋がる可能性があります。タブーとされる質問をしてしまったことがマスコミやインターネットなどで広がり、社会的に信頼が失墜してしまう可能性もあります。そうなれば採用活動だけでなく、企業活動そのものにも影響が及ぶかもしれません。

そのようなリスクを回避するためにも、あらかじめ面接で聞きたい項目をリスト化し、確認しておくと良いでしょう。もちろん、会話の中でリスト外の質問へと広がっていくこともありえますが、どのような質問がタブーとなるのかよく理解し、質問する前に頭のなかで確認を行うことが大切です。