株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：中川信行）は、2022年3月卒業予定の全国の大学生、大学院生（5,910名）を対象に、「マイナビ 2022年卒大学生Uターン・地元就職に関する調査」の結果を発表しました。 ※報道目的でのデータ引用をご希望の際は、本ページ最下部に記載の問い合わせ先まで事前にご連絡ください。

■約6割の学生が地元（Uターン含む）就職を希望
地元就職を希望する学生は2017年卒調査以降ゆるやかに減少していた。しかし、今回調査では57.8%の学生が地元就職を希望していると回答し、2017年卒以来5年ぶりに増加に転じた。また、22年卒は大学（大学院）に進学した際と就職活動中の現時点で6.9ptの開きがある点にも着目したい。コロナウイルスの影響で就職活動のオンライン化が進み、帰省せずとも自宅で選考を受験できるケースが増え、地元企業を受けやすくなったことが要因として考えられる。

■地元企業がWEBセミナーを実施していると約6割の学生「志望度が高まる」
地元企業（Uターン先企業含む）がWEBセミナーやWEB面接を実施している場合、その企業への志望度が上がるかを聞いた。「WEB面接を実施していると志望度が上がる」という回答が前年比5.9pt増の57.1%、WEBセミナーを実施していると志望度が上がるという回答が前年比5.9pt増の18.5%だった。 　地元企業に関する情報収集手段としては「WEBセミナー」が前年比5.8pt増加の18,7%、「WEB合同企業説明会」が前年比13.6pt増加で24.6%となった。参加したいと思うものでも「WEBセミナー」が前年比12.3pt増加の42.1%で注目度の高さがうかがえる。

■43.2%の学生が自然が豊かな地方で働いてみたいと回答、「東京に住みたい」は12.7%
Iターン就職のように地元以外の自然が豊かな地方で働いてみたいと思うか聞いたところ、43.2%の学生が「自然が豊かな地方で働いてみたい」と回答した。一方で働く場所が自由になった際の理想として「東京に住みたい」という学生は12.7%で前年比2.4pt減少、「地方に住みたい」は57.0%で前年比2.2pt増加。わずかな変化ではあるが、コロナ禍で東京から地方へ本社を移す企業が出現するなど状況は変化していおり、今後学生の意識がさらに変わっていく余地がある。