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内定辞退を防ぐには

企業にとって内定辞退は、それまでに採用活動をして多くの応募者から厳選した活動が無に帰してしまう重要な損失となる事象です。このページでは内定辞退がなぜ起こるのか、また内定辞退を防ぐこと(内定者フォロー)についての重要なポイントについて詳しく解説します。

1.内定辞退を防ぐには

昨今の内定者辞退の現状について、改めてデータを元にお伝えします。右の図は企業の内定辞退率をご紹介しています。20.2%は「辞退なし」と回答ですが、8割近い企業は内定辞退された経験のある企業となります。つまり、内定辞退がまったくない企業は全体では非常に少なく、採用活動においては辞退が常態化している事がうかがえます。

この内定辞退が課題視される背景として、15~64歳の完全失業率は2010年より6年連続で減少し、全体でも産業別に見ても継続している正社員の不足感による高い採用意欲が挙げられます。そんな中、人材を補填する採用活動において即戦力採用である中途採用もさることながら、中途採用活動の厳しさから、新卒採用にシフトする企業が増えております。弊社が運営するマイナビ2017のグランドオープン時に掲載していた企業数は17,142社ですが、昨年同時期比較で2,000社以上増えている状況です。新卒採用を行っている企業は増えても、学生の数は大きな上昇は見られないため、採用する企業1社あたりに分配される学生数が以前と比べると少なくなり、1人の学生に内定が重複することで辞退が非常に起こりやすい状況になっています。また、企業が学生に求める能力や属性についても偏りが出てきていることも内定が重複する要因となり、辞退を招きやすくなっている背景となっています。
内定辞退率
※「内定辞退率」/2016年卒マイナビ企業新卒内定状況調査(2015年12月)

2.何故、内定辞退が起こるのか?

内定者フォローを実施する上で検討する時に、とりわけ「内々定通知を出した後に何をすべきか?」と悩む企業は少なくありません。当然学生が最終的に入社意思を固める際には、受験企業から内々定後に入社するか否かの選択をしています。よって、内々定通知後いかに学生とコミュニケーションを取って、自社への入社意思を固めさせるかは重要ですが、学生は入社する企業を決める際、判断材料を内々定後が出た後に集めているのではなく、企業の説明会や選考活動など企業との接触を重ねる中で材料を集めていきます。
下図を御覧ください。こちらは学生の就職活動における応募企業に対する志望度の変遷を通して、内定辞退が起こりうる事象についてイメージ化したものになります。学生は複数の企業を受験し、エントリー以降内定に至るまで企業と接点を持つ中で志望順位を決めながら活動しています。その志望順位を決めて活動する中、入社決意線を越えるほどに志望度が高かった企業(最も志望度が高い企業1社)に最終的に入社を決めていくわけです。つまり学生は長い就職活動を通して入社する企業を決めるので、内々定後にどれだけ企業側が手厚いフォローをしても学生には響かず辞退が起こってしまうことになります。
入社志望意欲をグラフにて説明

内定者ロフォーについては以下のコラムを参考にご覧ください。
「内定者フォローの手順」

3.内定辞退を防ぐには(内々定通知前)

本来学生の能力を見極める場である面接は、入社意思決定につながる志望度アップのための最重要ポイントでもあります。受験する学生にとって納得度の高い面接を実践すれば、内々定後の速やかな意思決定につながり、最良の内々定防止策となります。その場合、選考に必要な情報を質問するだけでなく、こちらから情報提供することも必要になります。学生と1対1で話し合う機会を設け、個々の学生との人間関係を構築することを意識することが重要です。
また、人間関係の構築には接触する回数も重要です。一概に増やせば増やすほどいいという事ではありませんが、会う機会が多ければ多いほど、魅力付けする機会が増えるので志望度は上がりやすいことになります。伝える要素としては「仕事の魅力=やりがい」をいかに伝えるかがポイントです。下図は就職活動スタート時と入社予定先企業決定時(就職活動終盤)において学生に聞いた企業選択のポイントのグラフを紹介していますが、共通して「やりたい仕事がある」が最も多く選択されています。

企業選択のポイント
※「就職活動スタート時の企業選びのポイント(2つ選択)」「入社予定先企業を選択したポイント(2つ選択)」/2017年卒マイナビ内定者意識調査(6月~7月実施)

4. 内定辞退を防ぐには(内々定通知後)

入社する企業を選択した判断材料となった情報

複数内々定を保有している場合も、自社のみの内々定の場合も、様々な情報からの比較の中で最終的に入社予定先を選択します。その際、最も重要視するのがここでも「仕事」に関わる具体的な業務内容(入社1年目の業務内容など)となっています。内々定が出た後は必ず自社に呼んで頂き、一人ひとりと面談することをおすすめしますが、特に業務内容のすり合わせについては重点的に行いましょう。待遇面については企業規模などによって優劣が付きやすくなりますが、今まで話しきれなかった部分を含めてプラスアルファの情報提供を心がけましょう。また、面談時にはこれまでの面接の評価、他の応募者と比べて優れている点や活躍できる素養があること、入社を歓迎している・期待していると伝え、会社として是非入社して欲しいという意思を学生に伝えることも重要です。