ゼロからだからこそできること──「はじめてのエンジニア採用」の可能性
「DX(デジタルトランスフォーメーション)を進めたい」「業務を効率化したい」「新規事業を立ち上げたい」
こうした声が社内で上がると、すぐに出てくるのが「エンジニアを採用すべきでは」という議論です。近年では、IT企業に限らず製造業やサービス業など、非IT企業でもエンジニア採用に取り組む動きが広がっています。
一方で、非IT企業にとっては、多くの場合「エンジニア採用」は未知の領域です。どのようなスキルを求めれば良いのか、組織にどう受け入れるのか、そもそも、採用が本当に必要なのか——。さまざまな不安や疑問が生まれるでしょう。
そこで本記事では、エンジニアから人事、そして現在は採用コンサルティング会社の代表を務めていらっしゃる伊藤和歌子さんにお話を伺い、非IT企業が「はじめてのエンジニア採用」に臨む際に押さえておきたいポイントを整理します。
背景にある業界の変化から、採用前に立ち返るべき視点、エンジニアにとって魅力的な環境づくりまで。非IT企業の人事担当者が「はじめてのエンジニア採用」に挑む際に役立つ具体的な視点を、元エンジニアで人事経験も持つ専門家とともに整理します。
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伊藤 和歌子(いとう・わかこ)さん ワミィ株式会社代表取締役
大学卒業後にニフティでエンジニアとして勤務し、その後京セラの関連IT企業で人事責任者として採用・育成・制度設計など幅広く担当。2016年にワミィを設立し、「エンジニアの力をすべてのチームに!」を掲げて採用コンサル/DX人材育成などを手掛けている。
DXや業務効率化は避けられない流れに。非IT企業でのエンジニア採用が加速している理由
— まず、非IT企業でもエンジニア採用が盛んになってきている背景について教えてください。
伊藤さん:はい。まず、労働人口が減少局面に入りつつあり、人材採用も難しくなってきたことから、この数年でDXや業務の効率化はどの産業でも避けて通れないテーマになったことが、一つの大きな理由でしょう。
そこへ、競争力維持のために、サービスの多様化を進めたいという企業側の思惑も重なっています。
例えば、製造業で「IoTデータを活用した新サービス」を立ち上げたい、となれば新規にITエンジニアが必要になりますし、小売業で顧客とのリレーション維持のためにアプリを開発したいとなればソフトウエアエンジニアが必要となります。
つまり、IT企業に限らず、さまざまな企業が自社のプロダクト(ソフトウエア)を持ち始めているわけです。
スピードと知見の蓄積が「内製エンジニア」の大きなメリット
— とはいえ、そういった開発は外部委託が一般的であったと思います。内製化に傾いている理由は何でしょうか?
伊藤さん:一つはスピードです。外部ベンダーに依頼するメリットは高い専門性と、必要な時にだけ頼むことのできる柔軟性ですが、一方で委託先の選定から始まり、見積もり、契約、要件定義、仕様書の作成といったプロセスを丁寧に踏んでいくため、一定の時間が必要です。
その点、自社でエンジニアを持ち、スピーディーに開発を進められれば、変化の速いビジネスの現場で優位に立つことができます。
また、内製化することで、開発の知見が社内に残ることも重要です。
自分たちの事業を完全に理解した社内の人材で開発・改善を進めていくことで、事業の方向が変わったときにも素早く対応できますし、ユーザーからの反応を直接見ながら改善に生かすことも できます。
そして、その過程全てが社内に残る。これは外部委託では決して得られない大きな価値になり得るのです。
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「はじめて」のエンジニア採用にしかない「魅力」とは?
— 多くの非IT企業にとって、エンジニア採用は「はじめて」の挑戦になりますが、意識すべきことはありますか?
伊藤さん:「はじめてだからうまくいかないかもしれない」と考えず、「はじめてだからこそ、柔軟に採用を進めることができる」と前向きに捉えることをお勧めしています。
例えば評価制度。すでに社内にエンジニア組織がある場合は、エンジニアの評価指標がある程度固まっていると思います。それはそれで良いことですが、「はじめて」であれば評価制度すら「作りながら採用する」ことができるわけです。
「はじめて」だからこそ、一緒に作り上げる魅力がある
— 言ってみれば「手探りの採用」ということになりそうですが、どういった点でメリットとなるのでしょうか。
伊藤さん:企業側にとっては「自社にとってエンジニアとはどのような価値をもたらす人材なのか」と問う時間がとれることです。その過程で、業務全体のフローを見直したり、事業計画そのものを見直したりといった時間が生まれます。
そして何より大きいのが、候補者にとってのメリットです。
企業側がしっかりと「あなたと一緒に、ゼロからエンジニア組織をつくり上げたい」「エンジニアが当社をどう変えるのか、一緒に考えたい」とメッセージを伝えることができれば、それは非常にスリリングで楽しい挑戦に見えてきます。
実際、使う言語やフレームワークから自分で決めることができ、評価制度の構築にも触れることができる機会というのは、多くのエンジニアにとってほとんど出合うことのできない素晴らしい機会となります。
これは、候補者はもちろん、企業にとっても「はじめてのエンジニア採用」でしか得ることのできない、とても貴重なチャンスとなるはずです。
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「はじめてのエンジニア採用」で採用すべき人材像は「0→1が楽しめる人」
— なるほど。「はじめて」ならではの魅力というものがあるのですね。では、そのような魅力が生かせる採用ターゲットはどのようなエンジニアでしょうか?
伊藤さん:やはり「変化を楽しめる人」ですね。傾向で言うなら、「安定よりも挑戦」の志向で、「0→1でのモノづくりが好き」なタイプなタイプです。
より具体的に言うなら、小さなスタートアップなどでフルスタックエンジニアとして活躍していたエンジニアには、こういった傾向の方が多いと思います。
そういった方であれば、「はじめてのエンジニア採用」で得られる「エンジニア組織をゼロから作る」という環境に魅力を感じ、入社後も楽しんでくれるでしょう。
面談や選考では課題を率直に共有する
— なるほど。では、そのような方を採用するに当たって、面談や選考では何を伝えるべきでしょうか。
伊藤さん:企業側からは、素直に課題を共有することをお勧めします。
「いま、事業環境はこのような状態で、このような課題があり、それを一緒に解決して、こうなりたい」と、詳細かつ率直に共有しましょう。
社内にエンジニアがいないということは、エンジニアリング(技術)で具体的にどのように課題を解決したいのか、という話はまだできないはずです。
でも、エンジニア採用に踏み切った以上は、その採用によって解決したい課題はありますよね。
それを伝えることで、候補者側も「自分に期待されていること」が明確になり、入社後のミスマッチも防ぐことができます。
— ちょっと勇気の要ることでもありますね。
伊藤さん:そうかもしれません。でも、こうして率直に課題を開示し「一緒に解決したい」という熱意を伝え続けることで、いつか、その課題を一緒に乗り越えてくれる、自社にとっての「最初のエンジニア」に出会えるのです。
ポイントは「相談・挑戦・採用」のステップ —はじめてのエンジニア採用に失敗しないために
— 課題を率直に話す必要があるということは、自社が持っている課題と、エンジニアに対する期待を言語化する必要がありますね。
伊藤さん:そのとおりです。そのために、採用を具体的に始める前に経営層と現場とで課題を共有しあい「なぜ、はじめてのエンジニア採用に踏み切るのか」という認識を一致させておくようにしてください。
ここがズレていると、実際に採用した後で経営層が「やっぱりエンジニアはいらなかったのではないか」と言い出したり、現場でエンジニアを持て余してしまったりします。
もし「エンジニアによって何を解決するのか」という具体的な像がつかみにくいときには採用コンサルタントなどの専門家や、すでにエンジニア組織を持っている同業他社などにアドバイスを求めるのも良いでしょう。
エンジニアを「採用しない」という判断も重要
— その過程で、「エンジニア採用は不要」となることもありそうですね。
伊藤さん:そういう場合も確かにあります。
実際、エンジニア採用のご相談を頂いて課題を棚卸ししていくと、まずはローコードツール(※ プログラミング不要でアプリケーション開発が行えるサービス・ツール)や、AIで解決を試してみてもいいのでは? と思える事例もありました。
そういった場合はまず、今いる人材でチャレンジしてみて、解決が難しかったり、もっと高度な解決策が必要だと気付いたりしたら、その時に改めてエンジニア採用を検討してもいいでしょう。
むしろ、そうすることで社内の課題は明確になり、エンジニアに求める能力やスキルもはっきりして採用をスムーズに進めることができるかもしれません。
— まずは相談、次に社内で試してみて、エンジニアが必要な課題がはっきりしたら採用に向けて動き出す。非常に実践的なステップだと思います。ありがとうございました!
採用はゴールではなく「会社が変わるためのスタート」
「はじめてのエンジニア採用」は、不安が付きものです。しかし、同時に大きなチャンスでもあります。
しかし忘れてはならないのが、エンジニアの採用はあくまで手段であり、目的ではない ということ。伊藤さんが取材の中で繰り返し強調していたのは、「採用前に立ち止まる視点」です。
課題を棚卸しすれば、ローコードツールやAIで解決できるケースもあります。それでも採用に踏み切るなら、経営と現場で「なぜ必要か」を一致させ、候補者には率直に課題を共有することが欠かせません。
さらに、入社後にはオンボーディングや評価制度を整え、カルチャーフィットを意識した受け入れ体制を準備する必要があります。そうして組織になじむ準備をしてこそ、エンジニアが「組織を変える存在」になり得ます。
「一緒にゼロから仕組みをつくる」経験は、企業にとってもエンジニアにとっても特別な価値を持ちます。採用をゴールではなく、スタートと捉える視点こそ、未来を切り開く第一歩になるでしょう。
- 人材採用・育成 更新日:2025/10/21
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