新入社員研修の基本の内容や手法とは｜カリキュラムの作り方・ポイントも解説
新入社員研修とは、新人として入社した社員向けに行う研修です。企業理念や社内ルール、業務の基本スキル、社会人としてのビジネスマナーを身につけてもらう目的で行われます。この記事は企業の採用担当者に向け、新入社員研修について解説します。代表的な手法やカリキュラムの作り方もご紹介しますので、参考にしてください。
新入社員研修とは、新しく入社してきた社員に対して行う研修です。配属先で求められる業務に必要な知識を身につけてもらうことを目的に、企業理念やビジネスマナー、基本的なスキルを指導・教育します。
新入社員研修の目的は、新卒採用・中途採用によって異なります。ここでは、それぞれの目的を解説します。
新卒採用の場合は、社会人としての自覚を持たせることが実施の目的として多く挙げられます。研修ではビジネスマナーや社会人として必要なスキルの習得を目指します。また、自社に対する理解を深めることで、仕事に対するモチベーションの向上や早期離職防止につなげます。
中途採用の場合は、会社が求めるレベルに合わせた研修の実施が重要です。第二新卒の場合は、他社で新入社員研修を受け、ビジネスマナーや社会人としての基礎知識を身につけている人が多いため、業界知識や企業理念など、足りない知識を補うことを重視します。
新入社員研修では、マインドセット、企業理念、ビジネスマナーなどを教えます。例として５つの内容を解説します。
マインドセットとは、学生から社会人になる意識変革のことです。自由度の高い学生生活から卒業し、時間管理や社会的責任が求められる社会人になった自覚を身につけてもらいます。新卒採用においてとくに重要で、新入社員研修の序盤に取り入れると有効でしょう。
自社を理解するために、企業理念やビジョンを伝えます。業務すべてに通じる企業理念の理解を深めることで、新入社員の考え方や目指す方向性を統一します。会社における自分の役割を認識しモチベーションが高まれば、離職防止にもつながります。
ビジネスマナーは社会人として求められる必須のスキルです。身だしなみ、お辞儀の仕方、電話対応、名刺交換、メールの書き方などの基本を教えます。座学後にロールプレイを実施すると、より効果的に身につきます。
業務で必要なパソコンやWord・Excelの使い方、自社で使うシステムの説明などを行います。これらを使い慣れていない人から得意な人までスキルには個人差があるため、事前にアンケートやテストなどでレベルを把握しておくとよいでしょう。
配属先の職種・仕事に応じた研修も有効です。たとえば、営業なら自社の商品・サービス理解や企画書の作成方法、エンジニアならシステムや情報セキュリティの理解、バックオフィスなら業務理解とパソコンスキルの習得が適しています。
新入社員研修ではさまざまな手法が用いられます。ここでは、代表的な５つの手法について解説します。
新入社員が数人単位のグループで課題に取り組む形態です。協力して作業をしたり、話し合いの結論を代表者がプレゼンテーションしたりします。グループワークは、チームで働く際に必要な能力形成につながる実践的な研修方法です。
OJTとは、On The Job Training（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）の略称で、日本語では、現任訓練や職場内訓練などと訳されます。上司・先輩社員が指導役となり、実際の現場で業務を通じて教育する手法です。座学の知識を試し、実践的なスキルを身につけさせます。パソコンスキルやツールの操作方法、職種に応じた業務を教えるのに適しています。
業務に必要な役割を演じ、立ち振る舞いや考え方を学ぶ手法です。営業担当とクライアント役などに分かれて、名刺交換、電話対応、来客対応といった配属先で必要な場面を疑似体験します。事前にさまざまなシチュエーションを想定しておくことで、実際の業務で同様のことが起こった場合でも適切に対応できるようになります。
ペア同士でお互いを紹介する他己紹介や、チーム同士で競い合うチーム対抗戦といった、簡単なゲームを行う手法です。新入社員たちの緊張をほどき、団結力を高めるため、新入社員研修の開始前・合間での実施が効果的です。
近年はオンライン研修が多く行われていますが、集中力を維持する工夫が欠かせません。ムビケーションはマイナビが提供する職場を再現したビジネスシミュレーション研修で、オンラインでもより実践型に近い研修を行いたい企業におすすめです。ドラマ仕立ての映像、iPadを用いてのリアルタイムでメールが届く仕掛けなど、映像と現実がリンクするストーリー展開が特徴です。
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新入社員研修のカリキュラムを作る際は、４つの手順で進めましょう。カリキュラムの作り方について解説します。
新入社員の能力やスキルにばらつきがあるため、事前に適性テストなどを用いてレベルを把握します。個々のレベルに合わせたカリキュラムを組めれば、効率的に新入社員研修を進められます。
現場の社員や経営陣から、どのようなスキルを身につけてほしいのかをヒアリングします。研修でどこまで教育すべきかを事前に確認し、配属先でスムーズに実務に移行できるようなカリキュラムであることが重要です。
新入社員のレベルと現場からのヒアリングをもとに、新入社員研修の目標を設定します。研修を通じて身につけてほしいスキルや、成長してほしい姿を検討します。現場との差が出ないように、会社全体で共有しながら進めましょう。
目標を達成するためのカリキュラムを組みます。ビジネスマナー、企業理念などのカテゴリーに分けながら必要な研修内容、期間、手法を検討します。モチベーションを維持するために、座学とグループワークを組み合わせるといった工夫も必要です。
新入社員研修の実施期間は、新卒採用と中途採用の場合で異なります。それぞれの実施期間の目安を解説します。
実施期間は、企業や配属部署によって異なります。入社直後から２週間程度の場合もあれば、３〜６カ月かける場合もあります。新卒採用者はマインドセットやビジネスマナーといった基礎から指導するため、実施期間を長く設定することが理想です。
中途採用の場合は、１〜３カ月程度の短い期間で行われることが一般的です。すでに社会人経験があることが前提のためです。企業理念や自社の業務内容、業界知識を中心に伝えればスムーズに実務に移ってもらえることが多いですが、どの知識が足りていて、どの知識が足りていないのかは、面談などを通して事前にすり合わせしておくと安心です。
新入社員研修は自社で行う方法・運営の委託や外部講師を招く方法があります。ここでは、自社で行う場合について解説します。
自社で行うメリットは、自社独自の方法で人材育成が行えることです。毎年行うことで人材育成のノウハウが蓄積され、効果的なカリキュラムが組めるようになります。講師役の社員は実際に講義をすることでスキルが向上し、社内には「新入社員を育てる」という意識が高まります。外注よりもコストを抑えられる点も魅力です。
新入社員研修や講師として携わる担当社員に、負担がかかることは避けられません。通常業務に支障をきたす恐れがあります。また講師役の社員はプロではないため、教え方のばらつきや内容に偏りが生まれる点にも注意が必要です。
新入社員研修を外注し、運営の委託や外部講師を招いた場合のメリット・デメリットについて解説します。
自社で新入社員研修を行うことに不安がある場合は、外注が向いています。対象社員が少ない企業の場合、研修会社が開催している集合研修に参加してもらうことで、専門性の高い教育が行え、コストやマンパワーの削減になります。マイナビの研修サービスでは、社員研修の計画〜振り返りまでのフォロー施策も充実しています。
外注は自社で行うよりもコストがかかります。また、研修の目標や自社の課題、事業内容を一から適切に伝えなければなりません。突然の日程や時間の変更が難しく、運営面で調整しにくい点もデメリットです。
新入社員研修は、実施した効果を把握するためにも評価・フィードバックが必要です。ここでは、評価項目と測定方法について解説します。
評価項目として、ビジネスマナー、業界知識、企業・仕事理解、仕事へのモチベーション、協調性がよく挙げられます。企業側・新入社員側の双方が成長過程を評価し、可視化できるように、事前に評価項目表を作っておきましょう。
研修前後に同じテストをする「理解度テスト」、直接意見を聞く「インタビュー」、配属先での実務を観察する「行動観察」の３つで、研修効果を測定できます。経済産業省が提唱する「社会人基礎力」を参照して評価することもおすすめです。
新入社員研修を成功させるには、フォローが欠かせません。ここでは、フォロー方法とフォロー研修について解説します。
疑問や不安を解消しやすくするために、細やかなフォロー体制が必要です。レポート提出、１on１などで状況を把握しながら、同期・先輩に相談しやすい雰囲気を作ると、配属先でもスムーズに仕事ができます。メンター制度やエルダー制度の導入もおすすめです。
２、３カ月後にフォロー研修を実施するのも良いでしょう。ひと通り新入社員研修のプログラムを終えたら各自で目標設定をしてもらい、フォロー研修で目標の達成度合いを確認します。これを行うことで、モチベーションアップや不安解消が期待できます。
より有意義な新入社員研修にするために、実施前に検討しておきたい注意点を解説します。
宿泊を伴う研修を実施する場合は、食事の手配が必要です。食事の提供があるのか、レストランが利用できるのかを確認し、事前に対象者にも伝えるようにしましょう。研修後にリラックスして疲れを癒せるように、個室の部屋を割り当てたり、大浴場のある施設を選ぶと喜ばれます。
新型コロナウイルス感染症の影響で、対面の新入社員研修を実施していた企業も、オンラインでの開催を選択するケースが増えています。オンライン研修においてもグループワークやムビケーションが可能です。状況に合わせて活用しましょう。
研修を数日間行う場合、あらかじめ労働時間を決めておく必要があります。研修終了後に行う自発的な学習や課題への取り組みを労働時間として認めるのかは、企業によって判断が異なります。給料にも関わるため、事前に決めて就業規則に明記しましょう。
新入社員研修は、条件を満たせば厚生労働省の「人材開発支援助成金」が受けられる場合があります。雇用する労働者のキャリア形成を促進するために、事業主に支給される制度です。同制度には８つのコースがあり、支給金額は実施内容や要件によって変動します。
※参考：人材開発支援助成金（特定訓練コース、一般訓練コース、教育訓練休暇等付与コース、特別育成訓練コース、人への投資促進コース）
※参考：人材開発支援助成金（特定訓練コース、一般訓練コース、教育訓練休暇等付与コース、特別育成訓練コース、人への投資促進コース）
新入社員研修とは、新しく入った社員向けにビジネスマナーや企業理念などの会社の一員としての基礎から実務的な内容を教える場のことです。研修後にどのスキルが身についていれば良いかの目標に合わせて、手法や期間を検討しましょう。自社での実施が不安な場合は、マイナビの研修サービスを利用する方法もありますのでお気軽にお問合せください。
「マイナビ」は、本質を追及したサービスで「最も利用した就職情報サイトNo.１」「就職情報サイト満足度No.１」※を獲得しています。
※2022年３月以降に利用した就職情報サイトに対する調査結果より／調査実施機関：株式会社マイナビ・アンケートモニター提供元：GMOリサーチ株式会社（2022年５月）
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- 人材採用・育成 更新日：2022/09/01
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